「トルコ大地震で起きた津波」という動画は2017年の南アでの撮影で誤り【ファクトチェック】

「トルコ大地震で起きた津波」という動画は2017年の南アでの撮影で誤り【ファクトチェック】

「トルコ南部で起きた大地震で津波が発生した」とする動画が拡散しています。しかしこれは2017年に南アフリカの港町で起きた高波の映像で、誤りです。

検証対象

2023年2月6日にトルコ南部で大地震が発生し、これまでに8000人を超える死者が確認されたと報じられている(2月8日現在)。この大地震が原因で津波が発生したとする動画付きのツイートが拡散し、表示回数は197万回を超えている。

画像

今回のトルコ大地震による津波ではないというコメントが多くみられる。一方で、「東日本大震災の再来」などのコメントもあった。

ロイター通信はこの動画をファクトチェックし、トルコの地震によるものではないと否定している。

検証過程

検証対象の動画から画像検索ツールであるGoogle Lensを用いて画像検索するとこの動画と同様のものが見つかる。ここから遅くとも2017年3月12日までに撮影されていたものだとわかる。

画像

Facebook上に投稿された動画のキャプションには南アフリカの港町ダーバンで撮影されたと記されている。Google Mapでダーバン付近を探すとゴールデン・マイル・ビーチ付近で動画と同様の特徴を持つ場所が見つかった。

画像

2019年に撮影された画像を見ると、画面右側の白い橋や舗装された道の形状、画面中央の複数に連なったプール、画面左奥に見える波止場などの特徴が合致している。

また今回の地震で、トルコのAFAD(災害緊急事態対策庁)はTwitter上で2月6日、「東地中海沿岸には津波の危険はありません」と公表している(英語版)。

判定

言説内の動画は南アフリカで2017年までに撮影されたものであり、トルコの地震とは関係がないため、誤り。

あとがき

今回のトルコ大地震を受けて、SNS上では過去の災害の映像をトルコ大地震のものと誤解させるようなテキストをつけて引用する投稿が相次いでいます。それらの投稿の中には東日本大震災の津波の映像も含まれています。リツイートする前に元の情報を辿ることが大切です。

検証:本橋瑞紀、金子祥子
編集:古田大輔

検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「遺族厚生年金が廃止」は誤り 制度改正を議論しているが廃止の検討ではない【ファクトチェック】

「遺族厚生年金が廃止」は誤り 制度改正を議論しているが廃止の検討ではない【ファクトチェック】

「遺族年金廃止とか馬鹿じゃないの?」という言説が拡散し、Xのトレンドにも入りましたが誤りです。引用されたNHKの記事は2023年7月のもので、遺族厚生年金受給の男女差について2025年に向けて議論を始めるという内容です。 検証対象 2024年4月23日、「遺族年金廃止とか馬鹿じゃないの?」という言説が拡散した。その後、遺族年金を巡って様々な投稿が拡散し、Xで「遺族年金」がトレンド入りした(例1、例2)。 投稿には、2023年7月のNHKの記事「『遺族厚生年金』再来年の制度改正に向け議論へ 厚労省審議会」のリンクがついている。 拡散したポストは4月30日現在で5500件以上リポストされ、表示回数は55万回を超える。遺族年金について「頭おかしい」「なんでこんなことになるんだ」というコメントの一方で「選挙前の不安煽り」という投稿もある。 検証過程 遺族年金とは 遺族年金とは、一家の生計の中心者である被保険者が死亡した時、その人によって生計を維持していた遺族に支給される年金だ。「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」があり、亡くなった人の年金加入状況や、受けと

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「ドイツ政府、新型コロナ・パンデミックはなかったと認める」は誤り ドイツ大使館が否定【ファクトチェック】

「ドイツ政府、新型コロナ・パンデミックはなかったと認める」は誤り ドイツ大使館が否定【ファクトチェック】

「ドイツ政府が新型コロナ・パンデミックはなかったと認めた」とする言説が拡散しましたが、誤りです。ドイツ大使館が否定しました。また、情報の発信者は誤情報の発信を繰り返すサイトです。 検証対象 2024年4月4日、「ドイツ政府、パンデミックは存在しなかったと認める」とする投稿が拡散した。この投稿は2024年4月30日現在、146万回以上の表示回数と3600件以上のリポストを獲得している。 検証過程 拡散した投稿はThe People’s Voice(TPV)というサイトの記事「German Gov’t Admits There Was No Pandemic(ドイツ政府がパンデミックはなかったと認める)」を引用している。 記事は「ドイツ政府のデータによると、パンデミックはまったくなく、悲惨な結果をもたらす実験用ワクチンを大衆に受け入れさせるために綿密に仕組まれた軍事級の心理作戦が行われただけだった」と伝えている。 TPVは「大手メディアの扱わないニュースを扱うことで読者に真実を伝える」と自称するサイトで、米国に拠点を置く。日本ファクトチェックセンター

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「衆院補選、8時に当確はおかしい、不正選挙だ」は誤り 出口調査や事前の取材によるゼロ票打ち【ファクトチェック】

「衆院補選、8時に当確はおかしい、不正選挙だ」は誤り 出口調査や事前の取材によるゼロ票打ち【ファクトチェック】

衆院補選について「開票が始まっていないのに当確が出たのは不正選挙」という言説が拡散しましたが、誤りです。報道各社が事前取材と有権者への調査などに基づいて投票締め切り直後に当選確実を報じたもので、一般的な手法です。 検証対象 4月28日午後8時、3つの選挙区で実施された衆院補選で、投票締切時刻の夜8時に報道各社が当選確実を出したことから「開票が始まっていない段階の当確はおかしい」「不正選挙」だという言説が拡散しました。 当確が出た直後から、SNSには「ハッシュタグ不正選挙」がついた投稿が次々と広がった。開票されていないのに当選確実が出るのはおかしいという内容のほか、「ある候補が落ちるのはあり得ない、票の操作が行われた」などの書き込みも数多くある(例1、例2)。 検証過程 投票締め切り直後の当確報道 今回の3つの衆院補選の結果は以下の通りだ(東京15区は当選者と次点の立候補者のみ)。当選者と他候補とは大きく差が開いた。 東京15区 酒井菜摘   4万9476票  須藤元気  2万9669票 島根 1区  亀井亜紀子  8万2691票  錦織攻政  5

By 宮本聖二
衆院補選をめぐる偽情報/政治家のなりすまし/コミュニティノートの効果【注目のファクトチェック】

衆院補選をめぐる偽情報/政治家のなりすまし/コミュニティノートの効果【注目のファクトチェック】

✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 2024年4月22-28日のファクトチェック週報です。4月28日に投開票が行われる衆院補選をめぐって様々な誤情報/偽情報が拡散しました。詐欺サイトに誘導する政治家のなりすましアカウントが今も次々に出現しています。新型コロナワクチンの誤情報に関してコミュニティノートが正確に機能しているという研究も。 JFCのファクトチェック記事 四国の地震で過去映像など拡散 2024年4月17日深夜、豊後水道を震源とする大きな地震が発生し、愛媛県と高知県で震度6弱を観測しました。地震発生後、無関係な過去の映像や画像が拡散しました。これは被害状況の把握や避難、救護活動に悪影響を及ぼしかねません。 四国の地震で過去映像など拡散 画像検索などで確認を2024年4月17日深夜、豊後水道を震源とする大きな地震が発生し、愛媛県と高知県で震度6弱を観測しました。地震発生後、無関係

By 宮本聖二, 古田大輔(Daisuke Furuta)