線状降水帯は人工的に操作されたもの?【ファクトチェック】

線状降水帯は人工的に操作されたもの?【ファクトチェック】

梅雨の豪雨に関連して「線状降水帯は人工的に操作されたもの」などという言説が拡散されましたが、誤りです。線状降水帯については現在、研究が進められていますが「人工降雨技術で引き起こすことは不可能」と気象庁は説明しています。

検証対象

2023年6月2日、太平洋側の広い範囲で発生した線状降水帯に関連して「線状降水帯は人工的に操作されたもの」だとする言説が拡散した。

画像
画像

ツイートには「昔こんなのなかったよね。人為的に気象操作して、これを気象庁テレビ新聞までグルになってデタラメ報じて」や「自然現象にしては、不自然すぎるし、明らかになんかやってるだろ」といったツイートがあった(例1例2)。

返信欄には「観測史上最大という言葉もよくプロパガンダに使われますね」「確かに何故かまっすぐ」などの反応があった。

検証過程

線状降水帯は近年現れた気象現象なのか
気象庁の研究者の調査によれば「線状降水帯」は2000年頃に日本で作られた新しい気象用語だ。「気象学的に厳密な定義は存在しない」が、気象庁用語集の定義では以下のように説明している。

「次々と発生する発達する雨雲(積乱雲)が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、線状に伸びる長さ50~300km程度、幅20~50km程度の強い降水をともなう雨域」

線状降水帯が原因となった近年の主な水害としては、2014年8月の広島市の土砂崩れ、2015年9月の関東・東北豪雨、2017年7月の九州北部豪雨、2018年7月の西日本豪雨、2020年7月の熊本県・球磨川氾濫などがある。

それ以前はどうだったか。気象庁はJFCの問い合わせに「面的に稠密な観測データが必要であるため、現在使われている気象レーダーやアメダス等の観測機器の導入以前は、線状降水帯の発生を直接的に確認することは困難」としながらも「一般的には、線状降水帯のような現象は以前から存在していたと考えられ、1950年代には線状降水帯が発生していた(1957年の「諫早豪雨」が該当)と推測する研究報告もある」と回答している。

線状降水帯のメカニズムは
線状降水帯が発生するメカニズムについて、気象庁は以下のように説明している。

画像

1.暖かく湿った空気が低層から持続的に流入し、
2.局地的な前線や地形などの影響で空気が持ち上がって雲が発生し、
3.大気が不安定な中で湿潤な積乱雲が発達し、
4.上空の風の影響で積乱雲や積乱雲群が線状に並ぶ

一方、気象庁は「発生メカニズムに未解明な点も多く、今後も継続的な研究が必要不可欠」とも述べている。「線状降水帯」(津口裕茂, 2016年)においても「線状降水帯という言葉はあくまでも現象の一側面をあらわしているに過ぎず、集中豪雨の発生原因を十分に説明していることにはならない」と指摘している。

人工的に線状降水帯を作れるか
現在の人工降雨研究についても、気象庁に聞いた。

「現在、気象庁では人工降雨に係る研究及び実験は実施しておりませんが、文献等で把握している限りにおいて、人工降雨技術を用いて、組織化した積乱雲群によって大雨をもたらす線状降水帯といった激しい気象現象を引き起こすことは不可能であると考えられます」

気象庁によると、現在の人工降雨研究は、すでに発生している自然の雲の中に雲の核となる微粒子をまくシーディングによって、降水を人工的に増やす技術だ。しかし、現在はごく局所的な実験に基づく研究が進められている段階であり、その効果も十分に実証されてはいない。また、全く雲のないところから雨を降らせることも現在の技術ではできない、という。

判定

線状降水帯のような現象は以前から存在していたと考えられること、メカニズムについての研究が進んでいること、現在の技術で大規模な人工降雨は不可能であることから判定を誤りとした。

あとがき

近年では、線状降水帯の予測に関してもさまざまな研究があります。線状降水帯が発生し災害の危険度が急激に高まった際、予測技術の活用で最大30分早く発表する取り組みも、今年の5月から始まっています。

検証:本橋瑞紀
編集:古田大輔

修正

誤字を修正(風邪→風、線上→線状)しました。(2023年6月23日)


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

中国の土石流? インドの映像【ファクトチェック】

中国の土石流? インドの映像【ファクトチェック】

「中国で災害が多発している」という文言付きの土石流の動画が拡散しましたが、中国の映像ではなく誤りです。動画はインド北部で2025年8月5日に発生した土石流の映像です。 検証対象 8月10日、「中国では、災害が多発しているようです。やはり、神様は天から観ています」という文言付きの動画がXで拡散した。 8月14日現在1300回以上リポストされ、表示は94.9万回を超える。投稿には「難民ヅラして日本に来られたらイヤなんですけど😥」や、「3.11を仙台で体験した被災者だがそれは行いが悪いと我々にも言っているのか?酷くない?」「これってネパールかインドのヒマラヤ地区で起きた災害の映像じゃなかったっけ?」という指摘もある。 検証過程 動画はインド北部の土石流の映像 拡散した動画をGoogleレンズで検索すると、多数の動画が表示される。8月5日にインド北部で起きた土石流の被害を伝える内容だ(Daily Mail、Channel 4 News、ITV News)。 拡散した動画をこれらの映像と比較すると、画角や建物などから、同じ場所を撮影したものであると分かる

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
国民民主・玉木代表がファイザー副社長と写真? 写っているのは著名学者【ファクトチェック】

国民民主・玉木代表がファイザー副社長と写真? 写っているのは著名学者【ファクトチェック】

「ダボス行ってファイザー副社長とツーショットでご満悦の人間を信じられますか?」という文言とともに国民民主党・玉木雄一郎代表が男性と肩を組んでいる画像が拡散しましたが、不正確です。隣に写っているのはファイザー社の副社長ではなく、国際政治学者イアン・ブレマー氏です。玉木氏は、ファイザー社副社長と写った写真も公開していますが、拡散したのとは別の画像です。 検証対象 8月10日、「竹中平蔵の推薦でダボス行ってファイザー副社長とツーショットでご満悦の人間を信じられますか?」という文言付きの、玉木氏と男性のツーショット画像がXで拡散した。 8月14日現在、画像は5400回以上リポストされ、表示は61万件を超える。「この時、このファイザー副社長だけでなく、その他のグローバリスト達とも同様の写真を撮って嬉しそうにポストしまくってましたね」「これらの行動諸々で、危険人物認定しました」などの投稿の一方で「この方はユーラシアグループのイアンブレマー氏のような気がします…」という指摘もある。 検証過程 写っているのは国際政治学者ブレマー氏 拡散した画像は、国民民主党・玉木

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
新聞社が一斉に斎藤知事を攻撃? 共同通信の配信記事【ファクトチェック】

新聞社が一斉に斎藤知事を攻撃? 共同通信の配信記事【ファクトチェック】

「全国の新聞社各紙が示し合わせてほぼ同じ時刻に斎藤知事を攻撃している」という趣旨の投稿が拡散しましたが、誤りです。各社と契約している共同通信の記事を同じ時間に配信しているだけです。 検証対象 2025年8月8日、「全国各紙で『ほぼ同じ時刻』に報道してるのマジで草 各社一斉に示し合わせて報道することで、斎藤知事に対するメディアの『わかりやすすぎる』攻撃にあきれ果てるね。隠す気もないじゃん」という投稿が拡散した。 添付された画像は検索結果に、中日新聞、東京新聞、高知新聞など新聞各社の「任意聴取報道コメントせず 斎藤知事、公選法違反疑い」という記事が並び、「41分前」「42分前」などほぼ同時刻に配信されている。 8月13日現在、この投稿は1900件以上リポストされ、表示回数は52万回を超える。投稿について「全部同じ見出しも凄いですね」「明らかにテンプレ回ってて草」というコメントの一方で「メディアに情報を配信する報道機関があってだな」という指摘もある。 検証過程 拡散した投稿の画像にある記事は以下の通りだ。 中日新聞."任意聴取報道コメントせず 斎藤知事、

By 木山竣策
東京都水道局が不審電話に注意喚起 「10年に一度の管路点検のため訪問したい」は虚偽

東京都水道局が不審電話に注意喚起 「10年に一度の管路点検のため訪問したい」は虚偽

水道局を名乗り、「10年に一度の管路点検のため訪問したい」と電話をする事例が相次いでいます。東京都水道局はXに「そのような宅内の水道管・水道器具の点検はしていません」と投稿し、不審電話への注意を呼びかけています。 「管路点検のため訪問したい」という電話に注意 8月6日、東京都の上下水道に関する情報を発信する公式アカウントが「10年に一度の管路点検のため、訪問したいという電話が頻発しています。東京都水道局ではそのような宅内の水道管・水道器具の点検はしていません」と投稿した。 投稿について「去年もうちにきた」「この間騙されそうになりました」というリプライもついている。 「管路点検」とは 管路とは、水道管や電線などを地下に埋設するための専用の管のことだ。 しかし、「管路点検」という言葉を使っている自治体や水道局は少なく、東京都水道局では「管路点検」という言葉を使った発信をしていない。 東京都水道局「10年に一度の管路点検は存在しない」 日本ファクトチェックセンター(JFC)は東京都水道局に問い合わせた。 東京都水道局は、JFCの取材に対して、屋内で

By 木山竣策

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は8月23日(土)午後2時~3時15分で、お申し込みはこちら。 https://jfckoushiyousei0823.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にど

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)