“辛ラーメン危険説”を検証してわかる「安全」という基準の曖昧さファクトチェックで白黒つけられないものとは

“辛ラーメン危険説”を検証してわかる「安全」という基準の曖昧さファクトチェックで白黒つけられないものとは

「韓国の辛ラーメンから発がん性物質が見つかった。危険だ。食べるな」という情報が、これまで何度も拡散しています。これは事実でしょうか。私は2022年12月から、この検証に取り組んでいますが、いまだに記事を配信できていません。国別の基準や検査手法の違いという壁にぶつかったためです。これは正確だ、誤りだ、と一概に言えなくても、安全かどうかはみなさん知りたいはず。解説します。

「発がん性物質」が検出された?

日本ファクトチェックセンター(JFC)が検証に取り組んだきっかけは、昨年12月に拡散した情報でした。

画像
韓国食品大手で「辛ラーメン」の製造元である「農心」がヨーロッパに輸出した「ヘムルタン麺」で発がん性物質が検出され、生産されたすべての製品が販売中止になっています。皆さま、自分の体は自分で守りましょうね。私のフォロワーさんで買う人いないと思うけど(笑)

Twitterから

こう書かれたツイートは、1万件以上のいいね、4000件以上のリツイートを獲得。「捨てよ…」や「ハングル見た時点で除外決定」などのコメントがついていました。

韓国の食品会社・農心が輸出した製品から発がん性物質が検出されたとするツイートやまとめサイトは、これまで何度も拡散してきました(例1例2)。

生産元「農心」の見解は

辛ラーメンを生産する食品会社「農心」の日本公式サイトには、2021年8月19日に「EU向け『SEAFOOD RAMEN』について」という発表が掲載されています。

「SEAFOOD RAMEN(農心のEU向け製品名)」から発がん性物質「エチレンオキサイド(EO)」は検出されず、発がん性物質ではない「2-クロロエタノール(2-CE)」が微量検出されたが、人体に有害の恐れはない数値だという見解です。

農心ジャパンは同じページで、以下の点を挙げて「現時点で日本に流通している商品は問題ない」と結論付けていました。

  • 「SEAFOOD RAMEN」はEU向け商品で、日本国内では流通していない。
  • 日本においては、EO・2-CEに関する基準値は設定されていないものの、農心ジャパンの日本国内の流通商品はいずれも、日本の食品安全基準で実施している輸入検査を通過したものを販売している。
  • 実際に検出された2-CEは発がん性物質ではない。
  • 2-CEは、日本をはじめ、基準値が設定されていない国が多い中、今回検出された値は、アメリカ・カナダ・韓国(新基準)といった基準が設定されている複数の国の基準値を下回るものだった。

この説明をそのまま信じると、「辛ラーメンから発がん性物質が見つかった。危険。食べるな」という情報は、誤りだということになります。

見つかったものは発がん性物質ではない2-CEであり、その検出量は複数の国の基準値を下回り、日本は基準値は設定されていないものの、その食品安全基準を満たしているものを販売しているからです。

ただ、これはあくまで農心の見解です。

食品安全基準の各国の違い

食品安全の基準や検査手法は各国で異なります。そのため、同じ食品でも、ある国では検査に引っかかり、ある国では通過することが起こりえます。

EU加盟国や欧州食品安全機関などの代表が参加した「エチレンオキサイドに関する技術会議の概要」という資料によると、「欧州食品安全機関(EFSA)の予備的な結論は(中略)2-CEについて発がん性および遺伝毒性を排除することはできず、これらの不確実性を考慮すると、安全レベルは確立できない」と指摘しています。

国立医薬品食品衛生研究所が公開している「食品安全情報(化学物質)別添」によると、米国・カナダはEOと2-CEに別の基準を設け、2-CEは両国とも940ppm以下。一方、EUはEOと2-CEの合計で0.02~0.1ppmと、米国・カナダと比べて厳しい基準を採用しています。EOと2-CEの合計値が基準の対象となるため、2-CEのみが検出されていたとしても「EOが検出された」という発表になります。

JFCが厚生労働省監視安全課と食品基準審査課に問い合わせたところ、日本ではEOと2-CEは添加物や農薬としての使用が認められておらず、0.01ppmを超えてEOや2-CEが検出されれば、廃棄されるか輸出国に戻されることになります。ただし、現状では国内に流通する食品から2-CEが検出されたという報告はありません。

欧州では検出されているけれど、日本で検出されていないのはなぜか。厚労省東京検疫所輸入相談室によると、EOと2-CEは検疫所でのモニタリング検査の対象ではありません。主な検査対象は、生鮮食品に含まれる農薬や添加物です。

EOや2-CEが検査対象になっていない理由について、厚労省食品基準審査課は「その食品や物質を国民がどの程度摂取する機会があるか」を考慮していると言います。海外で規制されていたとしても、各国の食文化の違いなどで摂取機会も変わり、基準が異なるという説明です。今後規制対象の議論になる可能性はありますが、現状では対象に含まれていません。諸外国の状況も鑑みて、注視していくということです。

専門家「食べられる食品がなくなる」

では、農心も検出を認めている2-CEについては、本当に安全なのか。「食の安全と安心を科学する会(SFSS)」の山﨑毅理事長は、2-CEについて「発がん性が認められていない(発がん性の科学的根拠なし)が正確な表現だ」と説明します。

発がん性があるという科学的な根拠が示されているわけではないが、一方、発がん性がないと科学的に証明されているわけでもない、ということです。

その上で、山﨑理事長は今回の事例で検出された程度の2-CEであれば「人体に害がおよぶ可能性はほぼなく、許容範囲のリスク、つまりは『安全』と評価してよいと思います」と話しました。

「許容範囲のリスクなら安全」とはどういうことでしょうか。

実はこれぐらいのレベルの発がん性物質は「食品中の天然成分にたくさん含まれているので、ゼロリスクを求めたら食べられる食品がなくなる」と山﨑さんは言います。

「遺伝毒性のある天然成分は食品中にはたくさん含まれるので、その全てに対処することはできません。そう考えると、2-CEが食品から微量検出されることは許容範囲のリスク=安全として、北米や豪州では、最終的な製品の段階での検査で2-CEが微量出たとしても、許容範囲のリスクとして流通を禁止しないわけです。他方、規制が厳しいEUや台湾では、不確実性を考慮して2-CEが検出されたら、発がん性のあるEOを殺菌目的で使用した疑いありとして、流通を許可しないのです」

基準値が各国で異なる点については、山﨑理事長はこう説明します。

「天然の食品成分や添加物についても、国によって食文化が異なるため使用基準も違ってきます。EUは自然志向の価値観が強い人が多いので、食品安全基準は厳しめです」

台湾やタイでの廃棄、日本食品への規制も

2023年1月には、農心が台湾に輸出した製品から発がん性物質が検出され廃棄されたとする記事が韓国のハンギョレ新聞から配信されています。

記事によると、農心は「今回検出された物質はエチレンオキサイドではなくクロロエタノール(2-CE)」と説明しているといいます。台湾はEOに関してEUと同様の厳しい基準を設けている国です。同様の出来事が、2023年2月にタイでも起きています。

このような状況は、韓国食品に限らず、日本食品に対する各国の対応にもあらわれることがあり、2022年11月には台湾で日本産カップ麺が差し止めになっています。

何を事実と定義するか

ファクトチェックは、個々人の意見ではなく、提示されている事実について検証するものです。

冒頭で挙げた「韓国の辛ラーメンから発がん性物質が見つかった。危険だ。食べるな」で言えば「辛ラーメンから発がん性物質が見つかった」という部分は「事実の提示」であり、「食べるな」は「意見」です。

意見はファクトチェックの対象とはしませんが、その意見の根拠となっている「発がん性物質が見つかった」という部分については、2-CEが発がん性物質なのかという検証になります。これについては発がん性がある・ないではなく、「発がん性および遺伝毒性を排除することはできない」「発がん性の科学的根拠はない」という言い方に現状ではとどまります。

では、「危険かどうか」という、実際に食品を口にする人にとってもっとも重要な部分についてはどうでしょうか。そもそもこれは「事実の提示」でしょうか、それとも「意見」でしょうか。

発がん性のあるなしをはっきりと言い切ることができない以上、「安全とは言い切れない=危険」という「事実」であると捉える人もいるでしょうし、山﨑理事長が指摘するように「遺伝毒性のあるものは食品中にはたくさん含まれる」ことから「許容範囲内のリスク」つまりは「危険ではない」という「判断」をする人もいるでしょう。

このようなグレーゾーンがあるからこそ、各国で安全基準や検査手法が異なるとも言えます。こうなってくると、冒頭の言説について、ファクトチェックで「正確」や「誤り」などの判定をすることは難しくなってきます。

ファクトチェックは、画像の改変やミスリーディングな引用など、比較的わかりやすいけれど、思わず騙されてしまう人も少なくない情報の検証には非常に有効です。一方で、今回のような言説となると、どの部分(「発がん物質が見つかった」という部分か「危険」という部分かなど)を検証対象とするかによって結果がぶれる可能性があり、わかりにくくなります。

このようなファクトチェックの限界を知ることも、ファクトチェックを実践したり、ファクトチェックに関する記事を読んだりする上で重要です。

検証:金子祥子
編集:古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

中国がモスクを破壊する動画? インドネシアの遊園地の解体【ファクトチェック】

中国がモスクを破壊する動画? インドネシアの遊園地の解体【ファクトチェック】

「中国ではイスラム教は精神病として扱われ、モスクが取り壊されている」というテロップ入りの動画が拡散しましたが、誤りです。動画は、土地利用許可に違反したインドネシアの遊園地を解体する様子を映したもので、中国でモスクを取り壊している動画ではありません。 検証対象 拡散した言説 2026年5月16日、「中国ではイスラム教は精神疾患として、モスクが取り壊されている この件に関しては日本も見習うべきだと思います」という文言付きの動画がXで拡散した。 検証する理由 5月27日現在、投稿は1300回以上リポストされ、表示は13.8万件を超える。 投稿には「これ本当に中国ですか?」「アテンションのための嘘はよくないかと思います」などの指摘もあるが、「この件に関しては中国が正しい」「精神疾患とは言わないまでも、カルトであることは明らかです」など真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 映っているのはインドネシアの遊園地 拡散した動画をGoogleレンズで検索すると、多数の動画が表示される。 そのうちの一つに、@AbangbakmalというYouTu

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
小泉今日子さん 「不法難民は強制送還ではなく保護を!」と発言? 文言を改変【ファクトチェック】

小泉今日子さん 「不法難民は強制送還ではなく保護を!」と発言? 文言を改変【ファクトチェック】

俳優の小泉今日子さんが「不法難民は強制送還ではなく保護を!」と発言した、という投稿が拡散していますが、不正確です。小泉さんが訴えたのは「難民の送還ではなく保護を」という内容であり、「不法難民」「強制送還」という言葉は使っていません。小泉さんのインタビュー記事を使った同様の誤情報は、2024年5月ごろ、複数のまとめサイトで拡散しました。小泉さんは「本意ではない拡散がこの数年間ずっと続いています」と発信しています。  検証対象 2026年5月24日、「小泉今日子さん 『不法難民は強制送還ではなく保護を!』 素晴らしいと思います ぜひ、ご自身のお宅で積極的に保護なさってください。その勇気ある行動を、日本全国で注目しています」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 5月27日現在、この投稿は9400件以上リポストされ、表示回数は214万回を超える。 投稿について「移民賛成の人のお宅に外国人を引き受けさせるようにすればよい」「自分には関係ないと思ってるから好きなこと言えるよね」というコメントの一方で、「小泉今日子氏の発言内容と異なります」というコミュニティノー

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
ファクトチェックの訂正・修正ルール/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

ファクトチェックの訂正・修正ルール/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

普段は日曜日に配信をしていますが、1日遅れで先週分のファクトチェックまとめを公開します。 12日に配信をしたファクトチェック記事「ハンタウイルスの流行で中国が米国民の入国を禁止?」に修正を入れました。当初の記事では「12日時点で感染者は7人」と記していましたが、その時点でのWHO資料で感染者は8人(確定6例、疑い2例)でした。 記事には15日時点でのWHOの最新資料をもとに、報告された症例は計11人(確定8例、疑い2例、不確定1例)、そのうち死者は3人に修正しました。刻々と症例数が変わっていく中で、最新資料の確認が不十分でした。 日本ファクトチェックセンターでは、「訂正・修正」のルールを以下のように定めています。 「判定結果を変更する場合には『訂正』、判定結果は変わらないが記事内容を変更したものを『修正』として、変更部分も記事末尾で明示」 訂正や修正を入れた記事は、一覧にまとめています(訂正・修正ページ)。 訂正や修正ではないけれど、あとから状況が変わったり、説明を追加したほうがわかりやすかったりする場合に「追記」をつけることもあります。 これらのルールは国際

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
中国軍公式アカウントが「専守防衛の原則を放棄」と批判した陸自部隊のロゴ? 画像を改変【ファクトチェック】

中国軍公式アカウントが「専守防衛の原則を放棄」と批判した陸自部隊のロゴ? 画像を改変【ファクトチェック】

中国軍のXアカウントが陸上自衛隊の部隊の新しいロゴが「日本国軍が『専守防衛』の原則を放棄していることを示す」などと批判しました。ただし、投稿に添付されたロゴは陸自が発表したものとは異なり、改変されています。 検証対象 拡散した言説 2026年5月7日、中国軍のXアカウントが陸上自衛隊の連隊が公開した新しいロゴを批判する投稿をした。画像には象を擬人化し、ドクロがあしらわれたロゴ画像が添付されていた。 検証する理由 5月12日現在、投稿は180回以上リポストされ、表示は15万件を超える。 投稿には「元画像を改変するなよ」「プロパガンダ流すならもっとバレないようにやりなよ」などの指摘もあるが、「日本は象を大量に生産していますか?」「日本は中国を急襲するぞ!(Japan will launch a surprise attack on China!)」など真に受けた反応も多いため検証する。 検証過程 新しい陸自部隊のロゴとは 2026年4月29日、陸上自衛隊の第1師団第1普通科連隊は、ロゴが新しくなったと画像とともにXに投稿した。 デザインをめ

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は6月27日(土)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0627.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような知識

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)