(更新あり)櫻井翔がラグビー日本代表アンバサダー「降板」?【ファクトチェック】

(更新あり)櫻井翔がラグビー日本代表アンバサダー「降板」?【ファクトチェック】

「櫻井翔がラグビー日本代表アンバサダー『降板』へ」という言説が拡散しましたが、誤りです。元になった記事は、降板について筆者の意見を述べているに過ぎず、日本ラグビーフットボール協会は9月15日時点で「変更の予定はない」と説明しています。

注:2023年9月15日現在の記事です。状況に変化があれば追記します。
注2:2023年9月18日にラグビーフットボール協会が公開した見解を追記しました(2023年9月19日)。

検証対象

2023年9月8日、「櫻井翔がラグビー日本代表アンバサダー『降板』へ…W杯開催国フランスが『性加害イメージがあり不適切』指摘で」というタイトルとともに、タレントの櫻井翔氏の画像を埋め込んだポストが拡散した。9月15日現在、表示回数が440万回以上、リポストが3500件以上となっている。

画像

また返信欄に連なる英語版のポストでは、表示回数が31万回以上、リポスト件数が100件以上となっている。

画像

返信欄では「やっぱりそういう流れになりますよね」という声がある一方で、「ニュースのソース読むと記者の感想しか書いてないけど、ミスリードのタイトルじゃないのコレ?」と指摘するコメントもある。

検証過程

ラグビーワールドカップ2023フランス大会が2023年9月8日(日本時間9日)、始まった。10月28日の決勝まで全48試合が行われる。

この大会に向けて、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(JRFU)は2023年5月20日、櫻井氏が「ジャパンラグビーアンバサダー」に就任したと発表した。認知度アップや大会の機運醸成などを目的に、「JRFUオウンドメディアへの出演や日本代表に関するイベント出演などにご協力頂きます」と説明。委嘱期間は11月20日までとなっている。

検証対象にあるリンク先の記事は、櫻井氏の降板について以下のように述べている。

「ラグビー日本代表が、フランスをはじめ世界から好奇の眼に晒されないためには、試合に集中できる環境を作り史上最高の成績を収めるためには、櫻井さんの一刻も早い降板が必須と言えるだろう」

記事に「降板する」とは書かれておらず、筆者の意見として「一刻も早い降板が必須と言えるだろう」と述べているだけだ。

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会のWebサイトには、2023年9月15日午後1時の時点で、櫻井氏が降板または降板予定とは書かれていない。

日本ファクトチェックセンター(JFC)が協会の広報担当者に取材したところ、「11月20日まで委嘱をしているが、現時点(2023年9月15日午後0時10分)で特段の変更の予定はありません」と回答した。

判定

記事の本文は筆者の意見を述べているだけだ。また、日本ラグビーフットボール協会も「現時点で特段の変更の予定はない」と否定している。よって誤りと判定した。

検証:鈴木刀磨
編集:藤森かもめ、宮本聖二、古田大輔、野上英文

追記

日本ラグビーフットボール協会は9月18日、「当協会においては、いかなる性加害も容認いたしません」として、以下の内容の見解を公表した。

「このたび、櫻井翔氏の所属事務所が認め謝罪した性加害の問題は遺憾であり、当協会では断じて容認するものではなく、明確な被害者救済と再発防止の取組みについて、今後の事務所の対応を注視してまいります。なお当該事務所による十分な改善がみられない限り、所属タレントを新たに起用することはありません」

見解の中では、櫻井氏自身については以下のように述べて、今後については触れていない。

「『ジャパンラグビーアンバサダー2023』として2023年5月20日から11月20日の期間、元ラグビー競技者でラグビーファンとしても常にラグビーを応援頂いているタレントの櫻井翔氏に、ラグビーワールドカップ開催にあわせ、ラグビー日本代表の認知度向上及び大会機運醸成等へご協力いただいています」

ジャパンラグビーアンバサダー2023起用タレント所属事務所に対する当協会の見解について|日本ラグビーフットボール協会|RUGBY:FOR ALL「ノーサイドの精神」を、日本へ、世界へ。ラグビーを世界一楽しもう!ラグビー日本代表のニュース・試合日程・結果およびイベント情報など最新情報が満載。ラグビーの普及・www.rugby-japan.jp


検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

カーニバルで原爆投下を揶揄して喜ぶブラジルの朝鮮人? 原爆の被害を表現し日系人も協力【ファクトチェック】

カーニバルで原爆投下を揶揄して喜ぶブラジルの朝鮮人? 原爆の被害を表現し日系人も協力【ファクトチェック】

「ブラジルのカーニバルで原爆投下を揶揄して喜ぶブラジルの朝鮮人」という言説が拡散しましたが、誤りです。拡散した動画の山車はブラジルのサンバチームが原爆の被害を伝えようと作成し、日系人が協力したものです。 検証対象 2024年9月5日、「ブラジルのカーニバルで原爆投下を揶揄して喜ぶブラジルの朝鮮人」という言説が拡散した。添付された動画には広島の原爆ドームやきのこ雲をモチーフにした山車が映っている。 2024年9月6日現在、この投稿は5200件以上リポストされ、表示回数は770万件を超える。投稿について「これは酷い」「日本でニュースにしないといけない内容」などのコメントがある。 検証過程 動画は2020年のカーニバル 動画をGoogleレンズで検索すると、ブラジル・サンパウロで開催されたカーニバルについての記事(南米のカーニバルに原爆山車 日本人に誤解された意図 朝日新聞)がヒットする。記事によると、出場したサンバチーム「アギア・ジ・オウロ」が、B29やキノコ雲、炎に燃える原爆ドームを山車で再現し、広島や長崎にルーツを持つ日系人も参加したという。 こ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
自分の土地で採れた種をまいたら懲役10年? 許諾が必要なのは登録品種の一部【ファクトチェック】

自分の土地で採れた種をまいたら懲役10年? 許諾が必要なのは登録品種の一部【ファクトチェック】

「自分の土地で採れた種をまくと懲役10年」という言説が繰り返し拡散していますが、不正確です。2020年に農産物や園芸植物の新品種開発者を保護する種苗法が改正され、農家が登録品種について、収穫物の一部を次の作付けに使う「自家増殖」には許諾が条件となりましたが、全ての品種が対象ではありません。 検証対象 「自分の土地で採れた種を来年まいたら懲役10年」と主張する動画の投稿がTikTokやX(旧Twitter)で拡散した(例1、例2)。9月6日現在、Xの投稿の一つだけでも340万の閲覧がある。 このXの投稿には2900件のリポストがあり、「マジで種子法異常!」と言ったコメントのほか「種苗法が権利を保護しているし、今のところ問題はないと言われている」と言った書き込みもある。 検証過程 自家増殖とは収穫物の一部を次の作付けのための種苗として使うことで、農業者にのみ認められている(農林水産省)。 改正種苗法による罰則 動画で「自分の土地で採れた種を来年まいたら懲役10年」と話しているのは、2022年4月に完全施行された改正種苗法のことだ。 農水省によると、

By 宮本聖二
小泉進次郎氏が台風10号の注意喚起をする動画はAI加工? 公式が投稿【ファクトチェック】

小泉進次郎氏が台風10号の注意喚起をする動画はAI加工? 公式が投稿【ファクトチェック】

自民党の小泉進次郎氏が台風10号の注意喚起を呼びかける動画に「偽物ではないか」という指摘が広がりました。しかし、動画は公式アカウントで配信し、小泉氏自身が発言したものです。AIで加工された偽動画の蔓延が増えて、実際の動画でも「AIで生成された、加工された映像ではないか」と疑問視される事例が増えています。 検証対象 小泉氏が台風10号への注意喚起を呼びかける動画に「進次郎⁈顎  エラ が違う」「顔が違うような」などと疑問視する声が広がった(例1、例2)。 動画はXやInstagramなどに広がり、「AI??」「不自然な歯」などAI生成を疑うコメントも多数付いている。 検証過程 「小泉進次郎 台風10号」でGoogle検索すると、小泉陣営が2024年8月27日に登録したYouTubeの公式アカウント「小泉進次郎【公式】」に投稿されたショート動画が見つかる。 「顔が違うような」などの指摘がついていた投稿に添付された動画と同様のもので、こちらがオリジナルだ。ショート動画ではない、一般のYouTube動画のバージョンも「台風10号 注意喚起」というタイトルで投

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
総務省「インターネット上の偽・誤情報対策技術の開発・実証事業」に関して

総務省「インターネット上の偽・誤情報対策技術の開発・実証事業」に関して

この度、日本ファクトチェックセンター(JFC)は、総務省「インターネット上の偽・誤情報対策技術の開発・実証事業」において採択された株式会社データグリッドおよび日本電気株式会社にそれぞれ協力することを決定しましたのでお知らせいたします。 具体的には、ファクトチェック記事配信までの手法についてのヒアリングに応じるほか、試作ツールを利用して感想を述べるなどの活動を行います。いずれも対価を受けない形での協力となります。  なお、JFCは、「編集権の独立」を重視するガバナンスを掲げているため、政府が資金提供を条件にファクトチェックの内容、記事の編集、組織の運営方針について介入または強制する形態で、政府から資金提供・助成を受けたことはこれまでにありません。 また、今後もそのような形態で助成を受けるつもりはありません。一方で、政府支援が一律に認められないものとは考えておらず、その内容や透明性を考慮した上で個々に判断されるべき事項と考えています。  本開発・実証事業については、事業者より打診を受けた際に運営委員会で検討を行い、上記方針に反する事実はみとめられないと判断し、当初は有償にて引き受け

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)