グレタ・トゥンベリさんが「化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する」というツイートを削除した?【ファクトチェック】

グレタ・トゥンベリさんが「化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する」というツイートを削除した?【ファクトチェック】

スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさんが「『化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する』というツイートを削除した」という言説が拡散しましたが、これは不正確です。グレタさんが、指摘された日時のツイートを削除したのは事実ですが、「5年後に人類は死滅」という文言は誤訳です。

検証対象

グレタ・トゥンベリさんが「『化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する』というツイートを削除した」という言説が拡散した(例1例2)。例1は、表示回数が1,900万以上、リツイートが9,000件以上となっている(4月6日現在)。

この言説に対してはAP通信Newsweek紙Snopesがファクトチェックをし、それぞれ「不正確」や「誤り」といった判定を出した。一方、FOX News、ロシアの国営テレビRTSky News Australiaなどのメディアは、グレタさんによるツイート削除を批判的に報じた。

検証過程

拡散した言説は、グレタ・トゥンベリさんの2018年6月21日のツイートを引用している。このツイートはすでに削除されており、Wayback Machineのアーカイブで確認できる。

いつツイートが消されたのかはわからないものの、2023年3月7日時点では存在していた。そのため、グレタさんがツイートを削除したという部分は事実だ。

しかし、グレタさんはツイートで「化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する」とは主張していない。ツイートの内容は以下の通り。

"A top climate scientist is warning that climate change will wipe out all of humanity unless we stop using fossil fuels over the next five years.(向こう5年のうちに化石燃料の使用を止めなければ、気候変動によって人類が滅亡すると気候学者が警告している)”

拡散した例1は、ツイート本文では「『化石燃料を使い続ければ5年後に人類は死滅する』というツイートをひっそりと削除」と書いている。しかし、添付している画像(以下の写真)は、グレタさんのツイートを正しく翻訳している。

グレタさんが言う「高名な気候学者による警告」とは、ツイート上のリンクから、gritpost.comというサイトの"Top Climate Scientist: Humans Will Go Extinct if We Don't Fix Climate Change by 2023."という記事(現在は削除され、アーカイブに残っている)を元にしているようだ。

記事は、ハーバード大学のジェームズ・アンダーソン教授が2018年にシカゴ大学で講演した内容を報じるFobesの2018年1月の記事を元にしていると見られる。

元になったForbesの記事を読むと、アンダーソン教授は、温室効果ガスによる気候変動で地球の気候が、今から3900万年以上前の状態に逆戻りし始めていると危惧している。5年以内に温室効果ガスの排出量を減らすべく全世界的に取り組む必要があると指摘したという。アンダーソン教授が、気候変動によって人類が滅亡する旨の発言をしたかどうかは、この記事では確認できなかった。

またAP通信の記事によると、アンダーソン氏はAP通信の取材に対して「講演中にそのような発言はしていない」「(5年以内に人類は滅亡するとアンダーソン氏が述べたという主張は)完全なでっち上げだ」と答えている。

判定

グレタさんの2018年6月21日のツイートが削除されたことは事実だが、拡散したツイートでは「気候学者が、5年以内に化石燃料の使用を止めないと、気候変動で人類は死滅する」と表現した部分を「人類が5年以内に滅亡する」と誤訳しており、不正確だと判定した。

検証:高橋篤史
編集:藤森かもめ、古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

偽・誤情報への危機感は高まっても ファクトチェックの経験は4人に1人、リテラシーの基礎の理解は1割未満【情報インテグリティ】

偽・誤情報への危機感は高まっても ファクトチェックの経験は4人に1人、リテラシーの基礎の理解は1割未満【情報インテグリティ】

日本ファクトチェックセンター(JFC)と電通総研は「情報インテグリティ調査2026」を実施しました。昨年に続いて2回目。日本における偽・誤情報やメディア情報リテラシーの現状を把握し、今後の対策に資するための調査となっています。 4月2日に共催した情報インテグリティシンポジウムの基調講演1では「信頼できるデジタル情報空間の構築に向けて」と題し、株式会社電通総研 Quality of Society センターの鷲見圭祐研究員が調査概要を発表しました。 偽・誤情報への関心が高まり、情報検証の必要性を理解している人は増える一方で、実践する人は4人に1人、「確かめたいと思わない」という人も3割に上ります。現代の情報環境を理解するために必須の知識の普及も1割に届かず、厳しい状況が浮き彫りです。 情報インテグリティとは「正確性・一貫性・信頼性」 ただいまご紹介にあずかりました、電通総研の鷲見と申します。私からは今年の1月から2月にかけて、日本ファクトチェックセンターと電通総研で行った「情報インテグリティ調査2026」について、「信頼できるデジタル情報空間の構築に向けて」

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
アルテミスⅡ乗組員が撮影した月面の裏側? 表側と地球を合成【ファクトチェック】

アルテミスⅡ乗組員が撮影した月面の裏側? 表側と地球を合成【ファクトチェック】

月探査プロジェクト「アルテミス計画」の一環だと主張する、「乗組員が撮影した月の裏側の動画」が拡散しましたが、実際の映像ではありません。米航空宇宙局(NASA)が主導する有人月面探査プロジェクト「アルテミス計画」では、生成AIで作られたディープフェイクや合成画像など、様々な偽画像・動画が拡散しています。 検証対象 拡散した言説 2026年4月8日、「月の裏側、人間の目が最近まで足を踏み入れていなかった場所で、アルテミスIIの乗組員がこの光景を捉えた」という英語の説明付きの動画が拡散した。 検証する理由 4月10日現在、投稿は2300回以上リポストされ、表示は190万件を超える。 この動画は日本語でも拡散。「嘘動画じゃん」「どう見ても、AI」などの指摘が多いが、「本当にきれい」「アニメみたいに見えるのは驚き」など、真に受けた反応もあるため、検証する。 検証過程 拡散した動画は 拡散した動画は20秒。画面奥に地球が大きく全面に映り、画面の手前を右から左に月が横切る。冒頭から2秒ほどの間、左下に小さく赤い円のテロップが表示される。円の内側には黒い

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
偽・誤情報対策としての収益化停止/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

偽・誤情報対策としての収益化停止/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

SNSで拡散する偽情報対策として、選挙中の動画の収益化停止が議論されています(日経新聞"SNS偽情報対策 選挙中の収益停止議論 「表現の自由」衝突懸念")。 収益化停止については、総務省の作業部会が2025年6月にまとめた中間報告でも言及されています(総務省"デジタル空間における情報流通の諸課題への対処に関する検討会中間取りまとめ(案)")。 SNSなどのプラットフォームの多くには、動画などの閲覧数等に応じて、発信者に広告収入を分配する仕組みがあります。このため、選挙の際には政治家を褒めたり貶したりするコンテンツを正確性は二の次で配信する人たちがいます。 これが「アテンション・エコノミー」という注目を集めるほどおカネになる経済設計です。収益化を停止することで、カネ目当ての信頼性の低いコンテンツを作ることを防ごうという試みです。 作業部会ではその効果を認めつつも、以下のような理由から「慎重に検討すべきだ」と指摘しています。 ・表現内容に一定の制約を与える ・経済活動の自由への制約にもなりうる ・事業者による一定の自主的な取組も行われている 収益化停止には、その他に

By 古田大輔(Daisuke Furuta)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は4月25日(土)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0425.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)