ファウチ氏が「マスクは10%の効果しかない」と発言した?文脈を切り取られている【ファクトチェック】

ファウチ氏が「マスクは10%の効果しかない」と発言した?文脈を切り取られている【ファクトチェック】

アメリカ政府の新型コロナウイルス対策を主導してきたアンソニー・ファウチ氏が、「マスクは10%のわずかな効果しかない」と発言したとする言説が拡散しましたが、これは不正確(ミスリーディング)です。マスクの付け方に関する発言の一部を切り取ったもので、ファウチ氏は「適切につければ効果的」と説明しています。

検証対象

「マスクは10%の効果しかない」などとファウチ氏が発言したとする言説が拡散した(例1、例2)。アメリカで拡散した情報が翻訳されて日本でも広がっている。

日本ファクトチェックセンター(JFC)の検証に先行して、NewsweekとAFPがそれぞれファクトチェックをしており、判定はそれぞれ「Needs cotext(文脈を要する)」「不正確」と分かれた。

検証過程

ファウチ氏は発言したのか

拡散の発端は、ニューヨーク・タイムズによるファウチ氏へのインタビュー記事(2023年4月24日公開)だ。ファウチ氏は次のように発言している。

「​​公衆衛生の観点から見ると、マスクが効果を発揮するのは人口レベルでわずか、恐らく10%ぐらいでしょう。しかし、厳正にマスクをつけると、きちんとフィットしたKN95やN95のマスクをつければ、ちゃんと効果があります」

これはマスクを着けるべきかどうかについて、社会を分断する論争があったことについて問われた中での発言だ。ファウチ氏は続いて、マスクの着用を肯定する発言をしている。

「最終的には、疫学者は疫学的な現象としてとらえます。経済学者は、経済的な観点から見る。私は、ベッドの上で死んでいく人の立場から見ています。私は、他の人たち以上に、あなたが言うような『文化的戦争』のせいで、命を救うことができるはずの介入をしない人たちがいることが、とても気になるのです」

拡散した情報はどのようにファウチ発言を伝えたか

日本で拡散したツイートには、ファウチ氏がニューヨーク・タイムズの記事での発言についてCNN This Morningから取材を受けた動画の一部が添付されていた。Google検索で「CNN This Morning +Fauci」と検索すると、公式動画が見つかる。

ファウチ氏は動画内で、ニューヨーク・タイムズでの発言について疑問の声が上がっていることを問われると、「私の発言を注意深く聞いてほしい」と前置きし、改めて説明した。

「マスクの着用が義務付けられていたとしても、多くの人がマスクをつけなかったり、適切な方法でつけていなかったりするので、効果は10〜13%となるだろう」と改めてマスクの効果が限定される事例について説明。そして、「マスクを適切に正しく密着させてつければ効果はずっと高まり、85-90%かそれ以上だろう」とも述べ、公衆衛生レベルと個人のレベルを区別して考える重要性を強調した。

拡散した情報の和訳は不正確

日本で拡散したツイートは、ファウチ氏の発言を次のように和訳しており、正確とは言い難い。

「狂信的なマスク信者がフィットテストをしてマスクを着用すれば、マスクには確かに絶大な効果がある。だが、一般社会ではマスクは10%の効果しかない」

これだけを見ると、ファウチ氏がマスクそのものには、ほとんど効果がないとの否定的な発言をしたように見える。しかし実際には、ファウチ氏はマスクの効果に否定的なわけではない。公衆衛生レベルでの実態と、個人の使い方による効果を分けて説明しているだけだ。

和訳のうち「狂信的な」は「religiously」を訳したものとみられるが、これを「狂信的な」と訳すことは不正確だ。そもそも副詞であり、形容詞として「狂信的なマスク信者」とするのは誤りで、かつ、「狂信的」という意味もない。「宗教的に」という意味の他に「習慣的に」「厳正に」などの和訳があり、マスクを「習慣的に」「厳正に」使用すると翻訳するのが自然だ。

判定

ニューヨーク・タイムズやCNNの取材に対してファウチ氏が「マスクの効果は10%ほど」と発言したのは正しい。しかし、ファウチ氏はマスクの効果を否定したわけではない。マスクの誤用により、公衆衛生レベルでの効果は限定的だと説明しているだけだ。マスクを正しく着用すれば85-90%以上の効果があると発言しており、「ファウチ氏が『マスクは10%の効果しかない』と発言」という言説は不正確(ミスリード)と判定した。

検証:堀口野明、高橋篤史
編集:古田大輔、宮本聖二、藤森かもめ


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

フランス暴動の略奪品が路上で販売? マドリードとニューヨークで撮影【ファクトチェック】

フランス暴動の略奪品が路上で販売? マドリードとニューヨークで撮影【ファクトチェック】

「フランスの暴動で略奪された高級ブランド品が、路上で定価の8〜9割引きで販売されている」という投稿が、動画や画像とともにXで相次いで拡散しました。動画はスペイン・マドリード、画像はアメリカ・ニューヨークで撮影されたもので、いずれもフランスで大規模な暴動が起きた10月17日より前に投稿されたものです。 総合的に誤りと判定しました。 検証対象 拡散した投稿 2026年10月、「フランスで多発している暴動行為に便乗して略奪者達が高級ブランドから略奪した『本物のブランド品』がなんと、定価の9割引きで販売されているらしい」「略奪者達も盗まれないように紐でガードしてる」「フランスの路上販売、盗品の「証拠」に略奪動画」という投稿が動画とともにXで複数拡散した。 検証する理由 2つの投稿の表示回数はそれぞれ90万回を超えている。「ブランドもの9割引き!」「ついさっき盗んできた商品なのかな?」というコメントが多数あるため検証する。 検証過程 フランスでは9月下旬から高校生が教職員不足の解消や老朽化した施設の改善などを求めて学校を封鎖するなどの抗議活動を続けていた

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
フランス暴動、刻々と動く現場の事実をどう伝えるか/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

フランス暴動、刻々と動く現場の事実をどう伝えるか/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

フランスの暴動に関して、多くの偽・誤情報が世界的に拡散しています。多くの検証記事が出るなかで、NHKの検証が批判にさらされました。全国的な暴動のように同時多発的に発生し、自体が刻々と動いていく事象について「事実」を語ることの難しさ。関連記事も含めてぜひご覧ください。 今週のファクトチェックまとめです。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ 情報の検証に必須の検索力を競うイベント「se4rch.net」 参加者を募集! 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、若者を対象に、インターネットを活用した情報検証スキルや検索力を競い合う大会「ユースファクトチェック選手権」を「se4rch.net(サーチ・ドット・ネット)」にリニューアルし、参加者を募集します。 se4rch.netは2024年から毎年開いてきたこれまでの選手権と同様、国内ではJFCが株式会社Classro

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
北朝鮮の金正恩総書記が死亡? 同日、北朝鮮メディアは視察を報道【ファクトチェック】

北朝鮮の金正恩総書記が死亡? 同日、北朝鮮メディアは視察を報道【ファクトチェック】

北朝鮮の金正恩総書記 が死亡したという情報が、朝鮮中央テレビの画像とともにXで拡散しましたが、根拠不明です。添付された画像はAIで生成された可能性が高く、北朝鮮の国営メディアは投稿と同じ2026年10月20日、金正恩氏が娘のジュエ氏と展示会を視察したと報じています。 検証対象 拡散した投稿 2026年10月21日、「냉면 먹고 싶어~🚨緊急速報🚨『キム・ジョンウンが死亡しました』朝鮮中央テレビジョン」という投稿がXで拡散した。投稿には、「キム・ジョンウンが死亡しました」というテロップ入りの朝鮮中央テレビジョンとする画像も添付されている。 検証する理由 この投稿は3600件以上リポストされ、表示回数は1270万回を超えている。「急に動きが見えてきましたね」「マジかぁ」というコメントがある一方、「画像は生成aiかな」という指摘もあるため検証する。 検証過程 北朝鮮メディアは金正恩氏の視察を報道 2026年10月、金正恩氏の死亡説は海外のSNSなどで拡散した。しかし、北朝鮮の国営通信社「朝鮮中央通信」と朝鮮中央テレビは10月20日、金正恩氏が

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
ルーヴル美術館が燃えた? 映像はリヨンの観光事務所【ファクトチェック】

ルーヴル美術館が燃えた? 映像はリヨンの観光事務所【ファクトチェック】

2026年9月下旬以降、フランス各地で抗議行動や暴動が続く中で、ルーヴル美術館が燃えているという動画が拡散しましたが、誤りです。動画に映っているのはフランス南東部リヨンの観光事務所で、パリのルーヴル美術館ではありません。 検証対象 拡散した言説 2026年10月19日、「ルーブル美術館を燃やしている!(アラビア語からのX自動翻訳)」という文言付きの動画がXで拡散した。 検証する理由 10月21日現在、投稿は800回以上リポストされ、表示は249万件を超える。 日本語でも引用リポストされ、30万回以上再生されているものもある(例1)。 投稿には「このニュースではリヨンのツーリストオフィスが焼けていると言っていますね」「ルーブル美術館では無さそう」などの指摘もあるが、「えーーー‼️⁉️人類の宝が!😱」「日本でお寺が燃やされたりするのもこれと同じだな。ろくでもない」など真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 添付動画はリヨンの観光事務所が燃えたニュース 拡散した動画は1分46秒。冒頭、白い石づくりの建物が激しく燃える様子が「URGE

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は10月24日(土)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 10月24日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤っ

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)