「(ケムトレイル)政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している」は誤り【ファクトチェック】

「(ケムトレイル)政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している」は誤り【ファクトチェック】

飛行機雲を、政府などがこっそりと危険な化学物質を散布している「ケムトレイル」だと考える人が世界中にいます。実際には航空機の排気ガスによってできた線状の雲で、「健康被害はない」とアメリカの公的機関などが度々否定している根拠のない陰謀論で、誤りです。

検証対象

Twitter上では、飛行機雲の写真に「#ケムトレイル」とタグ付けした投稿が、毎日のようにある。ケムトレイルとは「ケミカル」(化学物質)と「トレイル」(痕跡)をかけ合わせた言葉で、例えば2022年9月13日にあったツイートは「これは飛行機雲などと言った呑気なものではありません。#ケムトレイル」などと訴える。

画像

リプライでは「大阪と、四国の間の海上でも、昨日見かけました」「昨日の長野です」と同調する声が上がるほか、「なに撒いてるのかねー」「喉の調子が今一つ」などと健康への影響を心配する声も。

「国民を駆除する気だ」「勝手に毒を撒くなんて許せない」「なんでこれを政府や国会議員は放置しているのか。お仲間ですか?」と、政府や闇の勢力が人口減少などを狙って化学物質を散布しているという主張も根強い。

検証過程

ケムトレイル説は世界中で以前からある。最近は、政府が人工的に雨を降らせるために雲に「種まき」をしたり、地球温暖化対策で化学物質を散布する研究がされているため、拍車がかかっている。

英BBCなど欧米メディアの報道によると、新型コロナウイルスの流行後に陰謀論的な思考が急増したことで、晴れた日にはネットを中心により拡散するようになったという。

アメリカでは、市民からの問い合わせが絶えず、米環境保護局(EPA)は公式サイトに見解をまとめ、情報ダイヤルも設けている。サイトには、EPAと航空宇宙局(NASA)、連邦航空局、海洋大気庁が連名で研究結果をもとに2012年9月に発表したファクトシートのほか、米空軍が反証を記したファクトシートも掲載する。空軍は古くから、偵察飛行という軍事的な狙いから飛行機雲を研究対象としてきた。

アメリカ当局のファクトシートによると、航空機のエンジンから排気されたガスによって、線状の雲が発生する。湿度の低いところでは散逸する一方、湿度が高くなると消えずに残り、上空の広い範囲に目に見える水蒸気の軌跡「コントレイル」(飛行機雲)を作る。この飛行機雲は主に水(氷の結晶)でできており、人体への健康被害はない。

ケムトレイルを信じる人たちの中には、「すべての飛行機雲はすぐに消えるはず」と主張しているが、発生のメカニズムと残り方については、日本でも研究がされている。

北海道大学地球物理学研究報告の「飛行機雲の偏波ライダー観測」(播磨屋敏生・本間 晃ら、2003年3月20日)によると、飛行機雲の発生には2通りがある。1つ目は、航空機のすぐ後ろに飛行機雲が作られる直接的方法。2つ目は、航空機の排出物がある程度時間が経過してから核化する間接的方法で、航空機の通過がなければ雲が発生しなかった所に形成された飛行機雲だと解説する。つまり、航空機が通過した直後だけでなく、飛行機雲が「時間差で成長する」こともある。

判定

以上、ケムトレイル説は何度も否定されてきた陰謀論であり、誤りと判定した。

追記

陰謀論の主張と、政府当局や研究者らによる反証はケムトレイルに限らず、いたちごっこのように繰り返されています。そんな陰謀論を信じる人がいるのか、と軽視する人もいますが、実際に問題が発生しています。

MITテクノロジーレビューによると、成層圏で特定の粒子を散布した場合に世界温暖化を緩和できるか確かめる計画を発表したハーバード大学のデビッド・キース教授のもとには、ケムトレイル説を信じる人々から多くの脅迫メールが届き、研究に支障をきたしたといいます。

また、英国航空操縦士協会(BALPA)は英BBCに、「証拠となる根拠がない」ケムトレイル説によって、「誤った理論に気を取られ、本当に重要なことや、さらに研究されるべきと思われる分野から遠ざかってしまう」とも述べています。

陰謀論に全く根拠がないことを示すのは、ときに「悪魔の証明」のように難しいですが、日本ファクトチェックセンターでは、科学的な根拠などを示しつつ検証に取り組みます。

検証:野上英文
編集:古田大輔

修正

見出しの「陰謀論」を「誤り」に修正し、前文に「誤り」と加えました。(2023年3月29日)

MITテクノロジーレビューの記事リンクを英語サイトから日本語サイトに変えました。(2022年9月30日)


検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「(画像)『最も嫌われている国』の地図」は誤り 出典とされた団体が否定【ファクトチェック】

「(画像)『最も嫌われている国』の地図」は誤り 出典とされた団体が否定【ファクトチェック】

「イスラエル嫌われすぎ」というコメントとともに、「各国で最も嫌われている国」と題した世界地図の画像が拡散しましたが誤りです。画像に出典元だと書かれた団体が「自分たちが作ったものではない」と否定しています。 検証対象 2024年4月13日、「イスラエル嫌われすぎ」というコメントとともに、「各国で最も嫌われている国(Most disliked country in each nation)」と題した世界地図の画像が拡散した。地図にはアメリカや中国、イスラエルなどの国旗が描かれている。 2024年4月16日時点で、600件以上のリポストと80万回以上の表示回数がある。 返信欄には「フェイクです」と指摘する声や、「フェイクとは言え、🇯🇵🇦🇺の🇨🇳は、リサーチ会社のデータもあるので当たりですね。」と賛同する声がある。 検証過程 JFCは2023年1月にも類似の画像を検証して「誤り」と判定している。 「(画像)各国人が最も嫌っている国」は誤り【ファクトチェック】 2023年1月に拡散した画像(左)と、今回の画像(右)は似ているが、国旗などが変更

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「英国はゼレンスキー氏がチャールズ3世の邸宅を購入したと発表」は誤り そのような発表はない【ファクトチェック】

「英国はゼレンスキー氏がチャールズ3世の邸宅を購入したと発表」は誤り そのような発表はない【ファクトチェック】

ウクライナのゼレンスキー大統領が英国のチャールズ国王から邸宅を購入したとの言説が広まりましたが、誤りです。英国政府や王室の発表はありません。 検証対象 2024年4月4日、「英国はゼレンスキー氏がチャールズ3世の邸宅を購入したと発表した」というポストが、邸宅の写真付きで拡散した。拡散したポストは、4月16日現在で15.1万回以上の表示回数と320件以上のリポストを獲得している。 引用元は「ロンドン・クライヤー」(The London Crier)と名乗る英文のウェブサイトで、ゼレンスキー大統領とチャールズ国王が握手する様子や邸宅の写真も掲載している。 検証過程 英国はハイグローブ邸が売却されたと発表していない ロンドン・クライヤーの記事によると、ゼレンスキー大統領に売却したとされるのは英国南西部のグロスターシャー州にあるチャールズ国王所有のハイグローブ邸(Highgrove House)だ。 英国王室の公式サイトや英国政府の公式サイトでは4月15日時点で、国王や王室がゼレンスキー大統領にハイグローブ邸を売却したという発表はない。 ハイグロー

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「(動画)イランがイスラエルに報復攻撃」は誤り 関係のない映像【ファクトチェック】

「(動画)イランがイスラエルに報復攻撃」は誤り 関係のない映像【ファクトチェック】

2024年4月13日から14日にかけてのイランによるイスラエルへの攻撃に関連して、「イランがイスラエルに報復攻撃開始」というコメント付きの動画が拡散しましたが誤りです。動画はいずれも今回のものではなく、過去に撮影された映像です。 検証対象 2024年4月13日、イランはシリアにある自国の大使館が空爆されたことをめぐって、イスラエルに対してミサイルやドローン(無人機)による報復攻撃を始めた。これについて、X(旧Twitter)上で「『イランがイスラエルに報復攻撃開始』無人機攻撃 /ドローン攻撃で、いよいよ第三次世界大戦か。」という文言とともに2本の動画と一枚の画像が拡散した。動画には人々が逃げる様子や、ミサイル攻撃の様子などが映っている。 この投稿は2024年4月15日時点で表示回数は39万回を超える。 検証過程 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、動画と画像が2024年4月13日から14日にかけて、イランがイスラエルへ攻撃した際のものかどうかを検証した。 一つ目の動画は1秒程度で、街中で群衆が走る様子だ。この場面を含む合計7秒の動画は別のポスト

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
紅麹とコロナワクチンを結びつける言説、なりすまし対策を求める声、韓国総選挙の情報工作【注目のファクトチェック】

紅麹とコロナワクチンを結びつける言説、なりすまし対策を求める声、韓国総選挙の情報工作【注目のファクトチェック】

✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 2024年4月8-14日のファクトチェック週報です。小林製薬の紅麹を含むサプリメントを摂取した人の中から健康被害が出た問題で、コロナワクチンに結びつける言説が拡散しました。なりすましアカウントや偽広告による詐欺被害の拡大に対し、プラットフォーム事業者に対策を求める声。韓国総選挙でも情報工作の存在を指摘する報道が出ています。 今週のJFC動画 【なぜ騙される?】フェイクニュース時代を生き抜く知識と技術を学ぶJFC講座 第0章 JFCは日本の偽情報の現状と対策について調べた2万人調査に基づいたYouTube講座を開始します。現代のメディア状況を理解する情報リテラシーや偽情報を検証する効果的なファクトチェックの技術やツールを解説します。 本講座の公開は7月。概要はこちらの動画をご確認ください。 ファクトチェック動画:日本の駅なのに中国語の表記が大きい

By 宮本聖二, 古田大輔(Daisuke Furuta)