ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?【ファクトチェック】

ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?【ファクトチェック】

飛行機雲を、政府などがこっそりと危険な化学物質を散布している「ケムトレイル」だと考える人が世界中にいます。実際には航空機の排気ガスによってできた線状の雲で、「健康被害はない」とアメリカの公的機関などが度々否定している根拠のない陰謀論で、誤りです。

検証対象

Twitter上では、飛行機雲の写真に「#ケムトレイル」とタグ付けした投稿が、毎日のようにある。ケムトレイルとは「ケミカル」(化学物質)と「トレイル」(痕跡)をかけ合わせた言葉で、例えば2022年9月13日にあったツイートは「これは飛行機雲などと言った呑気なものではありません。#ケムトレイル」などと訴える。

画像

リプライでは「大阪と、四国の間の海上でも、昨日見かけました」「昨日の長野です」と同調する声が上がるほか、「なに撒いてるのかねー」「喉の調子が今一つ」などと健康への影響を心配する声も。

「国民を駆除する気だ」「勝手に毒を撒くなんて許せない」「なんでこれを政府や国会議員は放置しているのか。お仲間ですか?」と、政府や闇の勢力が人口減少などを狙って化学物質を散布しているという主張も根強い。

検証過程

ケムトレイル説は世界中で以前からある。最近は、政府が人工的に雨を降らせるために雲に「種まき」をしたり、地球温暖化対策で化学物質を散布する研究がされているため、拍車がかかっている。

英BBCなど欧米メディアの報道によると、新型コロナウイルスの流行後に陰謀論的な思考が急増したことで、晴れた日にはネットを中心により拡散するようになったという。

アメリカでは、市民からの問い合わせが絶えず、米環境保護局(EPA)は公式サイトに見解をまとめ、情報ダイヤルも設けている。サイトには、EPAと航空宇宙局(NASA)、連邦航空局、海洋大気庁が連名で研究結果をもとに2012年9月に発表したファクトシートのほか、米空軍が反証を記したファクトシートも掲載する。空軍は古くから、偵察飛行という軍事的な狙いから飛行機雲を研究対象としてきた。

アメリカ当局のファクトシートによると、航空機のエンジンから排気されたガスによって、線状の雲が発生する。湿度の低いところでは散逸する一方、湿度が高くなると消えずに残り、上空の広い範囲に目に見える水蒸気の軌跡「コントレイル」(飛行機雲)を作る。この飛行機雲は主に水(氷の結晶)でできており、人体への健康被害はない。

ケムトレイルを信じる人たちの中には、「すべての飛行機雲はすぐに消えるはず」と主張しているが、発生のメカニズムと残り方については、日本でも研究がされている。

北海道大学地球物理学研究報告の「飛行機雲の偏波ライダー観測」(播磨屋敏生・本間 晃ら、2003年3月20日)によると、飛行機雲の発生には2通りがある。1つ目は、航空機のすぐ後ろに飛行機雲が作られる直接的方法。2つ目は、航空機の排出物がある程度時間が経過してから核化する間接的方法で、航空機の通過がなければ雲が発生しなかった所に形成された飛行機雲だと解説する。つまり、航空機が通過した直後だけでなく、飛行機雲が「時間差で成長する」こともある。

判定

以上、ケムトレイル説は何度も否定されてきた陰謀論であり、誤りと判定した。

追記

陰謀論の主張と、政府当局や研究者らによる反証はケムトレイルに限らず、いたちごっこのように繰り返されています。そんな陰謀論を信じる人がいるのか、と軽視する人もいますが、実際に問題が発生しています。

MITテクノロジーレビューによると、成層圏で特定の粒子を散布した場合に世界温暖化を緩和できるか確かめる計画を発表したハーバード大学のデビッド・キース教授のもとには、ケムトレイル説を信じる人々から多くの脅迫メールが届き、研究に支障をきたしたといいます。

また、英国航空操縦士協会(BALPA)は英BBCに、「証拠となる根拠がない」ケムトレイル説によって、「誤った理論に気を取られ、本当に重要なことや、さらに研究されるべきと思われる分野から遠ざかってしまう」とも述べています。

陰謀論に全く根拠がないことを示すのは、ときに「悪魔の証明」のように難しいですが、日本ファクトチェックセンターでは、科学的な根拠などを示しつつ検証に取り組みます。

検証:野上英文
編集:古田大輔

修正

見出しの「陰謀論」を「誤り」に修正し、前文に「誤り」と加えました。(2023年3月29日)

MITテクノロジーレビューの記事リンクを英語サイトから日本語サイトに変えました。(2022年9月30日)


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

ユニクロが中国から269か所の工場を撤退させる? 多数が稼働、撤退の発表や報道なし【ファクトチェック】

ユニクロが中国から269か所の工場を撤退させる? 多数が稼働、撤退の発表や報道なし【ファクトチェック】

ユニクロが中国から269か所の工場を撤退させるという情報がスレッズで拡散しましたが、根拠不明です。ユニクロを運営するファーストリテイリングは取引工場をウェブサイトで公開しており、中国で多数が稼働しています。撤退などの発表や報道はありません。 検証対象 2025年5月6日、「ユニクロが中国から269の工場を撤退させる」という投稿がThreadsで拡散した。 2025年5月8日現在、この投稿は480件以上リポストされ、いいね数は2.3万件を超える。投稿について「中国から工場撤退は良い話」「柳井さん見直しました」というコメントの一方で「ソースはどこ?」という指摘もある。 検証過程 2025年3月現在の中国工場数は364か所 ファーストリテイリングは、生産パートナーである工場リストを公開している( FAST RETAILINGファーストリテイリング「サプライチェーンの透明化と生産パートナーリスト」)。 2025年3月現在、中国にある縫製、一部工程外注先、素材、副素材の工場を全て数えると364か所だ。そのうち、縫製工場は全部で206か所となっている(ファー

By 木山竣策
日本は我々のものだと主張するデモの動画? パレスチナの平和を求めるデモ【ファクトチェック】

日本は我々のものだと主張するデモの動画? パレスチナの平和を求めるデモ【ファクトチェック】

パレスチナ国旗を掲げて人が路上に寝転がる動画が「日本は我々のものだと主張する人々」かのように拡散しましたが、誤りです。動画はパレスチナの平和を求めるデモで「日本は我々のものだ」とは主張していません。 検証対象 2025年5月6日、「これから日本のあちこちで増えるぞー『日本は我々のものだ!』って主張してくる外国人がどんどん入ってきてるよね」という動画付き投稿が拡散した。 動画にはパレスチナの国旗と共に大勢が路上で横になる様子が写っている。 2025年5月9日現在、この投稿は4300件以上リポストされ、表示回数は180万回を超える。投稿について「やばすぎ」「恐ろしい」というコメントの一方で「そういう意図で国旗掲げてるわけじゃない」という指摘もある。 検証過程 動画の撮影場所は銀座 動画にはティファニーや100円ショップSeria、PLAZAの看板などが写っている。 GoogleマップでSeriaとPLAZAが入っている商業施設で、向かいにティファニーがある場所を検索すると、銀座の商業施設「Exit Melsa」が見つかる。動画は銀座で撮影されたもの

By 木山竣策
トランプ大統領就任100日 発言に多数の誤り 【ファクトチェック】

トランプ大統領就任100日 発言に多数の誤り 【ファクトチェック】

2025年4月29日、アメリカ大統領就任100日を迎えたトランプ氏は支持者を前に演説し「史上最高の最初の100日」などと成果をアピールしました。この演説を含め、トランプ氏のこれまでの言説には、多くの誤りや根拠不明の主張が含まれています。100日演説を中心にファクトチェックしました。 就任100日演説で成果を強調 発言を検証 トランプ氏は2025年4月29日、中西部ミシガン州で就任100日にあわせて演説。冒頭で「アメリカ史上もっとも成功した政権の最初の100日になった」と述べ、自身の成果を強調した。 しかし、この演説には、誤りや不正確な内容が多数含まれていると、アメリカ国内外の報道やファクトチェック機関が指摘している(Politifact、BBC、アル・ジャジーラ、SkyNews)。 主な誤りや根拠不明の主張をテーマごとにまとめた。 「ガソリン価格 多くの州で1.98ドルに」は誤り 全米平均3.1ドル トランプ氏は、就任100日演説で、自身が大統領に就任してから「ガソリン価格はかなり下がっている」「多くの州で1ガロン1.98ドルになった」と述べた(動画34:32~

By Ayako Nezu
嵐のツアー案内やファンクラブを騙るXのなりすましアカウントが出現

嵐のツアー案内やファンクラブを騙るXのなりすましアカウントが出現

2025年5月6日、アイドルグループ「嵐」が、2026年春ごろに予定するツアーをもって活動を終了すると発表した。これに関して、ツアーの案内アカウントを騙ったり、ファンクラブ公式を自称したりする偽アカウントが多数出現しています。株式会社嵐代表取締役の四宮隆史氏は「これらは全て『なりすまし』です」と注意喚起をしています。 検証対象 2025年5月、嵐が活動を終了する前にツアーを開催することを発表したことをうけ、嵐ファンクラブ公式アカウントを騙るアカウントが出現した(例1、例2、例3)。 そのうちの1つ、「ARASHI Family Club(@ARASHI_FC_2026)」は、5人の写真をトップ画像に使っている。プロフィール欄には「2026年春の特別コンサートに向けた情報や、会員向けコンテンツのお知らせをお届けします」と書かれており、「ARASHI Family Club(@ARASHI_FC_2026)の公式アカウントを開設しました」という投稿もある。フォロワーは5月8日正午の段階で7655人だ。 その他にも、Xで「嵐 2026」と検索すると、多数のアカウ

By 木山竣策

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月18日(日)午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0518.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのよう

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)