ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?【ファクトチェック】

ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?【ファクトチェック】

飛行機雲を、政府などがこっそりと危険な化学物質を散布している「ケムトレイル」だと考える人が世界中にいます。実際には航空機の排気ガスによってできた線状の雲で、「健康被害はない」とアメリカの公的機関などが度々否定している根拠のない陰謀論で、誤りです。

検証対象

Twitter上では、飛行機雲の写真に「#ケムトレイル」とタグ付けした投稿が、毎日のようにある。ケムトレイルとは「ケミカル」(化学物質)と「トレイル」(痕跡)をかけ合わせた言葉で、例えば2022年9月13日にあったツイートは「これは飛行機雲などと言った呑気なものではありません。#ケムトレイル」などと訴える。

画像

リプライでは「大阪と、四国の間の海上でも、昨日見かけました」「昨日の長野です」と同調する声が上がるほか、「なに撒いてるのかねー」「喉の調子が今一つ」などと健康への影響を心配する声も。

「国民を駆除する気だ」「勝手に毒を撒くなんて許せない」「なんでこれを政府や国会議員は放置しているのか。お仲間ですか?」と、政府や闇の勢力が人口減少などを狙って化学物質を散布しているという主張も根強い。

検証過程

ケムトレイル説は世界中で以前からある。最近は、政府が人工的に雨を降らせるために雲に「種まき」をしたり、地球温暖化対策で化学物質を散布する研究がされているため、拍車がかかっている。

英BBCなど欧米メディアの報道によると、新型コロナウイルスの流行後に陰謀論的な思考が急増したことで、晴れた日にはネットを中心により拡散するようになったという。

アメリカでは、市民からの問い合わせが絶えず、米環境保護局(EPA)は公式サイトに見解をまとめ、情報ダイヤルも設けている。サイトには、EPAと航空宇宙局(NASA)、連邦航空局、海洋大気庁が連名で研究結果をもとに2012年9月に発表したファクトシートのほか、米空軍が反証を記したファクトシートも掲載する。空軍は古くから、偵察飛行という軍事的な狙いから飛行機雲を研究対象としてきた。

アメリカ当局のファクトシートによると、航空機のエンジンから排気されたガスによって、線状の雲が発生する。湿度の低いところでは散逸する一方、湿度が高くなると消えずに残り、上空の広い範囲に目に見える水蒸気の軌跡「コントレイル」(飛行機雲)を作る。この飛行機雲は主に水(氷の結晶)でできており、人体への健康被害はない。

ケムトレイルを信じる人たちの中には、「すべての飛行機雲はすぐに消えるはず」と主張しているが、発生のメカニズムと残り方については、日本でも研究がされている。

北海道大学地球物理学研究報告の「飛行機雲の偏波ライダー観測」(播磨屋敏生・本間 晃ら、2003年3月20日)によると、飛行機雲の発生には2通りがある。1つ目は、航空機のすぐ後ろに飛行機雲が作られる直接的方法。2つ目は、航空機の排出物がある程度時間が経過してから核化する間接的方法で、航空機の通過がなければ雲が発生しなかった所に形成された飛行機雲だと解説する。つまり、航空機が通過した直後だけでなく、飛行機雲が「時間差で成長する」こともある。

判定

以上、ケムトレイル説は何度も否定されてきた陰謀論であり、誤りと判定した。

追記

陰謀論の主張と、政府当局や研究者らによる反証はケムトレイルに限らず、いたちごっこのように繰り返されています。そんな陰謀論を信じる人がいるのか、と軽視する人もいますが、実際に問題が発生しています。

MITテクノロジーレビューによると、成層圏で特定の粒子を散布した場合に世界温暖化を緩和できるか確かめる計画を発表したハーバード大学のデビッド・キース教授のもとには、ケムトレイル説を信じる人々から多くの脅迫メールが届き、研究に支障をきたしたといいます。

また、英国航空操縦士協会(BALPA)は英BBCに、「証拠となる根拠がない」ケムトレイル説によって、「誤った理論に気を取られ、本当に重要なことや、さらに研究されるべきと思われる分野から遠ざかってしまう」とも述べています。

陰謀論に全く根拠がないことを示すのは、ときに「悪魔の証明」のように難しいですが、日本ファクトチェックセンターでは、科学的な根拠などを示しつつ検証に取り組みます。

検証:野上英文
編集:古田大輔

修正

見出しの「陰謀論」を「誤り」に修正し、前文に「誤り」と加えました。(2023年3月29日)

MITテクノロジーレビューの記事リンクを英語サイトから日本語サイトに変えました。(2022年9月30日)


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

石破首相「トランプ大統領を怒らせてしまった」と発言? まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

石破首相「トランプ大統領を怒らせてしまった」と発言? まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

石破首相が「トランプ大統領を怒らせてしまった」と発言したという情報が拡散しましたが、誤りです。投稿の見出しは、掲示板サイトのスレッドタイトルからの引用です。本人の発言は確認できません。 検証対象 2025年4月8日、「【悲報】日米電話会談 石破総理『どうやらトランプ大統領を怒らせてしまったようだ・・・』」という投稿が拡散した。 2025年4月17日現在、この投稿は1700件以上リポストされ、表示回数は50万件を超える。投稿について、「トランプには通用しない」「怒らない方がおかしい」と石破首相を批判するコメントがついている。 検証過程 まとめサイトのタイトルは掲示板から 検証対象のリンクは、まとめサイト「2ちゃんねる」の記事だ。 掲示板サイト5ちゃんねるのスレッド「【日米電話会談】 石破総理『どうやらトランプ大統領を怒らせてしまったようだ…』」で、日テレNEWSが2025年4月7日に配信した記事「トランプ大統領『日本は貿易でアメリカをとてもひどく扱ってきた』」を引用元に挙げている。 日テレ記事は、トランプ大統領が石破首相との電話会談の後、SNSに

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
指輪型ライトの接触不良、アルミホイルをボタン電池にはさむと解決? 発火する危険性【ファクトチェック】

指輪型ライトの接触不良、アルミホイルをボタン電池にはさむと解決? 発火する危険性【ファクトチェック】

ボタン電池を使う指輪型ライトが接触不良になった場合、アルミホイルを電池の間に挟むと点灯するという情報が拡散しましたが、不正確です。アルミホイルを挟むと発火する危険性があるため、製造元が注意を呼びかけています。 検証対象 2025年4月4日、ボタン電池を使った指輪型ライトの画像と共に「(ライトが)消えるのは接触不良なので、アルミホイルを良い感じの厚みに折り畳んで、電池2枚の間に挟んでみて!2時間ずっと元気に光るようになるよ!! これくらい適当で大丈夫…」という投稿が拡散した。 添付された画像ではボタン電池と同じサイズに折ったアルミホイルをボタン電池にかぶせている。 2025年4月17日現在、この投稿は1300件以上リポストされ、表示回数は195万回を超える。この投稿について「早速、やってみますね」「困ってたから助かります」というコメントの一方で「間違って火災とか起きる可能性があるのでオススメしません」という指摘もある。 検証過程 「ヒプムビ」とは、キャラクターがラップバトルをする音楽プロジェクト「ヒプノシスマイク」の映画版。観客参加型で、2025年2月

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「情報の空白」を検証記事で埋める 偽・誤情報対策のハブになる日本ファクトチェックセンターの戦略【情報インテグリティ】

「情報の空白」を検証記事で埋める 偽・誤情報対策のハブになる日本ファクトチェックセンターの戦略【情報インテグリティ】

4月2日の国際ファクトチェックデーに合わせ、日本ファクトチェックセンター(JFC)が開催した情報インテグリティシンポジウム。この記事では基調講演2の内容を文字起こしでお届けします(※読みやすさのために意味合いを変えない範囲で一部修正しています)。 基調講演2ではJFC編集長の古田大輔がJFCの活動の紹介をしつつ、ファクトチェックがもつ根本的な課題と強み、実践的なメディア情報リテラシー教育やツール開発への展開などを解説しました。偽・誤情報が拡散する原因である「情報の空白」をどのように克服するかにも言及しています。 発表:古田大輔 JFC編集長 これまでの経歴 私(古田)からは、日本ファクトチェックセンターの活動を通じて見えてきた「ファクトチェックとメディアリテラシーの現状と展望」について、電通総研との「情報インテグリティ調査」の結果も絡めながらお話しします。 まず、自己紹介です。私はもともと新聞記者をしており、その後、アメリカのメディアBuzzFeed日本版で創刊編集長を務めました。その後独立し、2年間Googleでも働きました。そして、2022年9月から

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
偽・誤情報の影響が拡大する一方で対策は進まず 大規模調査から見える日本の一番の課題は【情報インテグリティ】

偽・誤情報の影響が拡大する一方で対策は進まず 大規模調査から見える日本の一番の課題は【情報インテグリティ】

4月2日の国際ファクトチェックデーに合わせ、日本ファクトチェックセンター(JFC)が開催した情報インテグリティシンポジウム。この記事では基調講演1の内容をお届けします。 基調講演1ではJFCが電通総研と共同実施した情報インテグリティ調査の概要を紹介しました。偽・誤情報が社会にもたらす深刻な影響や対策としてのファクトチェックやメディアリテラシーが広がっていないことが明らかになっています。 発表:合原兆二氏(株式会社電通総研) コメント: 山口真一氏(国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 准教授) 情報インテグリティ調査とは 情報インテグリティは「情報の誠実性」などと翻訳されます。提唱する国連は「情報の正確性、一貫性、信頼性」などと定義しています。 合原氏は以下のように調査の狙いを説明しました。 「私たちが日々接しているインターネットやSNS、そしてニュースなどの情報環境において、いかに正しく信頼できる情報が流通しているのか。これは個人の安心安全はもちろん、社会全体の健全性に関わる重要なテーマだと思っております」 「しかし、現実には、偽情報や

By 古田大輔(Daisuke Furuta)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月28日(日)午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0518.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのよう

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)