サウナで年間1万7000人が死亡している?【ファクトチェック】

サウナで年間1万7000人が死亡している?【ファクトチェック】

「サウナで年間1万7000人が死亡している」という言説が拡散しましたが、誤りです。引用元の記事にはヒートショックの年間の死亡者が1万7000人いるとの研究があると書かれているだけで、サウナでの死者数とは書いていません。ただし、サウナにもヒートショックのリスクはあります。

検証対象

「サウナで心臓停止が相次ぐ、交通事故死の3倍、年間1万7000人が死亡」というコメントとともに、Webサイトへのリンクを埋め込んだポストが拡散した。8月21日現在、表示回数が330万回以上、リポスト件数が6000件以上となっている。

画像

返信欄では「水風呂までキメると確かに気持ちいいが寿命を削っている感覚になるものまた事実」と同意の声がある一方で、「データが2011年のだ」など不備を指摘するコメントもある。

ハフポスト日本版も同様の言説に対してファクトチェックをし、不正確だと判定している。

検証過程

検証対象のリンク先を見ると、読売新聞の「夏のサウナ安全に『ととのう』」(2023年8月11日)という記事が元の記事だとわかる。記事に書かれている該当部分は以下の通りである。

「ヒートショックは脱衣場と浴槽の温度差が大きい冬に起きやすい。2011年には交通事故による死者(約4700人)の3倍超の約1万7000人が亡くなったとする研究もある」

「ヒートショック」とは、消費者庁のウェブサイトによると、「温度の急激な変化で血圧が上下に大きく変動する等によって起こる健康被害」であり、失神や心筋梗塞、不整脈、脳梗塞が例示されている。

ヒートショックを念頭に「冬のお風呂やサウナが危険!」と警鐘を鳴らす専門家はいる(例)が、引用された読売新聞の記事では、ヒートショックの死亡者が17000人と推計する研究があると述べられるだけで、サウナとの関連は触れられてない。また、調査は2011年のものである。

この研究の裏付けを検証するため、キーワードである「ヒートショック 研究 17000人」などとGoogle検索すると、東京都健康長寿医療センター研究所の2011年の研究のページが見つかる。

画像
画像

プレスリリース資料によると、高齢者の入浴中の急死の実態の把握のための調査である。同研究所の関連するヒートショック対処への提言でも同調査は引用されており、読売新聞の記事に記載されているように「2011年の1年間で約17,000人もの人々がヒートショックに関連した入浴中急死をしたと推計」と記されている。

なお、同資料には以下のように注記されている。

「ヒートショックは医学用語ではないので死亡診断書にヒートショックという用語は出てこず、『溺死』や『病死』と記入されているため、ヒートショックが原因と思われる死亡の正確な統計データはありません」

判定

検証対象や読売新聞の記事で引用されている東京都健康長寿医療センター研究所の研究はサウナに関連するものではなく、主に高齢者のヒートショックについての研究である。したがって、「サウナで年間1万7000人が死亡している」というのは推計調査を正しく引用しておらず、誤り。

検証:鈴木刀磨
編集:藤森かもめ、野上英文


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

11月6日はXデー?備蓄の呼びかけは前触れ? 特定の出来事を想定したものではない【ファクトチェック】

11月6日はXデー?備蓄の呼びかけは前触れ? 特定の出来事を想定したものではない【ファクトチェック】

11月6日がXデーで、世界を巻き込む緊急事態が起きるかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。11月2日に発足した防災庁と関連付けて騒がれていますが、細野豪志防災相は、発足前に自身の公式Xで、「この緊急要請は、地震などの災害の予知情報が入っていることを契機とするものではありません」と否定しています。また、11月6日に大きな災害や緊急事態などはありませんでした。 検証対象 拡散した言説 2026年11月5日、「【騒然🫢】なぜ?11月6日外出するな!の投稿が物議?」という文言付きの動画がXで拡散した。 検証する理由 11月9日時点で、投稿は300回以上リポストされ、表示は98.7万件を超えた。「こうゆー混乱させる投稿は、何もなかった場合、逮捕されて欲しいわ」などの指摘もあるが、「明日何が有るんですか?」「とんでもない天災起きれば、外出せず家の中居ても同じ」などの反応も見られた。 「11月6日は予定を全部キャンセルして、絶対に家にいて!」と根拠なく主張する投稿は多数拡散したため、検証する(例1,2)。 検証過程 添付動画の内容は 拡散した投稿

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
巧妙な詐欺メールに備えるために/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

巧妙な詐欺メールに備えるために/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

AIを活用したと見られる不正アクセスによって、大量の個人情報の流出が相次ぎ、「詐欺メールが届いた」という報告もSNSで広がっています。詐欺メールは実在する公的機関や企業の名前やロゴを用いた巧妙なもので、誰のもとにも届きます。手口をまとめた記事がありますので、参考にしてください。 今週のファクトチェックまとめです。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は11月29日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 11月29日(日)開催分日本ファクトチェックセンター

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
個人情報やカード情報、企業の情報漏洩を狙う偽メール・偽サイトに注意 共通する6つの手口は?【プレバンキング】

個人情報やカード情報、企業の情報漏洩を狙う偽メール・偽サイトに注意 共通する6つの手口は?【プレバンキング】

2026年夏以降、不正アクセスによる個人情報の大規模な流出が相次いでいます。また、SNSでは「偽メールが届いた」などの報告が多数投稿されています。 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、カード会社や宅配業者を装って個人情報やカード情報を盗み取ろうとする偽メールについて、繰り返し注意を呼びかけてきました。同様の事例は、企業や団体名を変えて、繰り返し広がっています。今回は、これまで検証してきた事例に共通する6つの「手口」を紹介します。 この記事は、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みです。詳しくは、JFC用語解説「プレバンキング」をご覧ください。 広がりやすい6つの手口 1. 実在の企業になりすます カード会社や宅配業者など、利用者の多い企業の名前やロゴを使って、公式の通知に見せかける手口です。 2026年10月、三井住友カードを名乗り「お客さまのアカウントに異常な利用を検知いたしました」という偽メールが確認されました。本文には同社のロゴや「Vpassで利用明細を確認」という

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
セゾンカードを名乗る偽メールが拡散 送信元は不正アクセス発覚の「アララ」【詐欺注意】

セゾンカードを名乗る偽メールが拡散 送信元は不正アクセス発覚の「アララ」【詐欺注意】

セゾンカードを名乗り、「メルカリで25万円余りの利用があったが、決済は完了していない」という文面で、別のリンクへ誘導する偽メールが確認されています。送信元は、第三者による不正アクセスが発覚したメール配信サービス「アララメッセージ」で、見分けにくいため注意が必要です。 偽メールの内容は 2026年10月29日、JFC編集部のメンバーのもとにセゾンカードを名乗るメールが届いた。 差出人の表示名は「セゾンカード」、件名は「利用内容確認のご依頼」。本文にはセゾンカードのロゴとともに「CARD USAGE NOTICE」「利用内容の確認」と記され、利用先「メルカリ」、利用金額「254,100円」と表示されている。 末尾には「利用内容確認の回答はこちら(所要時間:30秒)」というボタンがあった。高額な利用を示して不安をあおり、リンクボタンを押させようとする手口だ。 2026年10月末、類似したメールを受け取ったという投稿がX上にも散見された。編集部のメンバーへのメールでは、利用先がメルカリとなっていたが、ヨドバシカメラや楽天市場などの他サービスが利用先として表示され

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は11月29日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 11月29日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤っ

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)