国際

北朝鮮軍がアメリカ人気バンドの曲を演奏？【ファクトチェック】

リサーチ チーム

リサーチ チーム

北朝鮮軍がアメリカ人気バンドの曲を演奏？【ファクトチェック】

北朝鮮軍がアメリカの人気バンド「レイジ・アゲインスト・ザ・マシーン」の曲を合唱しているように見える動画が拡散しています。気づいている人も多いですが、これは本物ではありません。ネタ動画で有名なアカウントが作成したものです。

画像
拡散した動画

検証対象

2022年8月29日に投稿されたYouTube動画で題名を訳すと「北朝鮮合唱団が歌うKilling In The Name（貴重映像）」。ソーシャルメディアで日本を含む世界中で拡散している。
Killing In The Name Performed By The North Korean Military Chorus (Rare Footage)

ソーシャル投稿を見ると、多くの人は本物ではなくてネタ投稿だと気づいているが、「これまじか？」「北朝鮮がレイジ」など、明確に偽物だとはわからない人もいるようだ。

検証過程

この動画を元にNorth Korean Military Chorusを検索してみると、元映像らしきものが見つかる。題名や説明には北朝鮮の合唱団が金日成主席の生誕105周年祈念パレードで歌ったとあり、この映像の3分50秒あたりからが検証対象の映像と一致するが、音楽は全く異なる。

Performance of the State Merited Chorus for Participants of Military Parade

次に音声をKilling In The Name Orchestraで検索すると、1000人以上が参加した大編成のロック・バンドがレイジ・アゲインスト・ザ・マシーン「Killing In The Name」をカバーした公式ライヴ映像が見つかる。

Killing In The Name - Rage Against The Machine / Rockin'1000 in Frankfurt

音声編集ソフトで、検証対象の動画の音声と比べてみると、冒頭部分から一致していることが分かる。

画像
Audacityで音声を比較した画像

判定

よって、これらの動画を組み合わせて作られたネタ動画であることがわかる。北朝鮮軍がレイジを演奏、というのは誤り。

あとがき

ネタ投稿は大切なネット文化で、世界中で多くの人が楽しんでいます。この検証対象の動画を投稿したアカウントも、様々なネタ動画を投稿し、多数のフォロワーがいます。

一方でネタ投稿を「事実」と誤解する人もいます。日本で人気の虚構新聞のネタを信じてしまう人がいるのも、その例です。

アメリカでは近年、世の中の鳥は実はドローンで人々を監視していると訴える「Birds aren't real(鳥は本物じゃない)」運動が陰謀論のパロディながらも広く拡散しました。ネタも作り込むと虚実のはざまが曖昧になります。

日本ファクトチェックセンター（JFC）はネタ投稿を否定しません。ネタ投稿を楽しみながら、ときには「これって本当？」という疑問にも応えていきたいと思います。

検証：JFCリサーチチーム
編集：古田大輔

修正

見出しの「ネタ動画」を「誤り」に修正しました。(2023年3月29日)


ニュースレター登録（無料）はこちら

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード（またはこのリンク）からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

ENEOS、出光興産、コスモ石油がロシアからの石油輸入を再開? 2社が否定【ファクトチェック】

ENEOS、出光興産、コスモ石油がロシアからの石油輸入を再開? 2社が否定【ファクトチェック】

アメリカとイスラエルによるイラン攻撃の影響で、ホルムズ海峡が封鎖状態となるなかで、「ENEOS、出光興産、コスモ石油などの日本の主要な石油会社が、ロシアからの石油輸入を再開した」という投稿が拡散しましたが、誤りです。日本ファクトチェックセンターの取材に対し回答があった出光興産とコスモ石油は3月10日現在で、そのような事実はないと否定しました。 検証対象 拡散した投稿 2026年3月9日、「ENEOS、出光興産、コスモ石油などの主要な日本の石油会社は、イランによるホルムズ海峡封鎖への対応として、ロシア🇷🇺からの石油輸入を再開しました。ロシアのプーチン大統領、ロシアの皆さんありがとうございます」という投稿が拡散した。 拡散した投稿は、英語で同様の内容を書いた投稿を引用している。 検証する理由 3月10日時点でこの投稿は2900件以上リポストされ、表示回数は86万回を超える。投稿について「プーチンありがとう」「ホント、ロシアさん有り難う」というコメントの一方で「これソース見つからんのだけんど」という指摘もある。 検証過程 2月28日、アメリカは

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
岸田文雄元首相がWBCを観戦? 画像は2025年のプロ野球【ファクトチェック】

岸田文雄元首相がWBCを観戦? 画像は2025年のプロ野球【ファクトチェック】

元首相の岸田文雄衆院議員が球場でWBCを観戦したと主張する画像付き投稿が拡散しましたが、誤りです。画像は2025年に岸田氏がプロ野球の試合を観戦した際の写真です。岸田事務所は観戦を否定しています。 検証対象 拡散した投稿 2026年3月10日、「中道改革連合の小川代表❗️岸田さんは、おとがめなしなのですか❓」という投稿が拡散した。画像には、岸田氏が野球場の観戦席のようなところで手を叩いている様子が写っている。 検証する理由 3月13日現在、この投稿は4200件以上リポストされ、表示回数は181万回を超える。投稿について「こりゃ現地観戦してますね」「岸田さんもいたの？」というコメントの一方で「昨年の巨人、広島戦」という指摘もある。 検証過程 3閣僚がWBCを球場で観戦 イランで戦闘が続く中、3月5〜10日にかけて東京ドームでワールド・ベースボール・クラシック(WBC)の1次ラウンドがあった。 高市早苗首相は7日の日本-韓国戦の始球式に参加する方向で調整していたが、見送った(テレビ朝日.”高市総理 WBC始球式への参加見送り イラン情勢受け最

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
日本が反イスラム法を制定し、モスクやブルカを禁止? そのような法律はない【ファクトチェック】

日本が反イスラム法を制定し、モスクやブルカを禁止? そのような法律はない【ファクトチェック】

日本がイスラム教のモスク建設やブルカの着用などを禁じる「反イスラム法」を制定したという情報が英語やスペイン語で拡散しましたが、誤りです。日本では憲法で信教の自由が保障されており、宗教活動を禁止する法律はありません。宗教政策を担当する文化庁宗務課の担当者も否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年3月8日、スペイン語で「速報　日本の新たな反イスラム法が衝撃を与える　ハラール - 禁止✅ モスク - 禁止✅ 礼拝の呼びかけ - 禁止✅ ブルカ - 禁止✅　これは基本的に、イスラム教がここでは歓迎されないことを意味します。日本のこの決定を支持しますか？」と書いた投稿がXで拡散した。 検証する理由 同様の投稿は、英語でも拡散している（例1,2）。 こうした投稿には「デマだ」という指摘がある一方で、「私たちにも、イスラムを封じ込める彼らのような勇気があれば」や「日本文化は地球上で最も偉大な文化の一つだ。なぜそれが野蛮な文化によって薄められなければならないのか」など、同調するコメントが多数ある。 検証過程 動画は投稿内容と無関係 拡散した投

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は3月22日（日）午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0322.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的に

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
© 日本ファクトチェックセンター（JFC）