JFCファクトチェック講座5:画像の検証 GoogleレンズとTinEye

JFCファクトチェック講座5:画像の検証 GoogleレンズとTinEye

偽情報/誤情報で多いのが写真や動画を使ったものです。ツールの活用により、改変や捏造が簡単になったことや、もともとの意味とは異なる翻訳をつけてミスリードするものもあります。まずは画像を検証するために知っておくべき手法と便利なツールの利用法を解説します。

画像で騙す2つの手法 対策はオリジナル探し

「画像があるから事実だ」などということはありません。画像は簡単に改変ができるし、違った文脈で使えばミスリードするからです。

改変やミスリードへの対策として有効なのが、オリジナル画像を発見して比較することです。改変部分が見つかったり、全く違う文脈で利用されていることがわかったりします。

ここでも重要なのは検索の技術です。画像に映り込んでいる人物や背景から検索キーワードを想像し、期間を狭めて検索していくことでオリジナルの画像にたどり着くことができます。

ここでは、それよりも簡単にオリジナル画像を見つけられるツールを、日本ファクトチェックセンター(JFC)の記事を例にして紹介します。

Googleレンズを利用する

これはJFCが2023年4月に配信した「反原発デモの空撮、報道されなかった」は誤りというファクトチェック記事です。

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国会議事堂周辺に集まる人々を空撮した写真に「安倍政権時代は少なくとも3回以上、この規模のデモはあった。でも、ほとんどの国民は知らなかった。mediaが報じなかったから」「反原発デモの模様が空撮され世界中に流れてから、警察は民間のヘリによる空撮を禁止した」などの説明がつけられ、Twitterで拡散しました。

検証は簡単です。Twitterのタイムライン上で、この画像にカーソルをあわせ、右クリックをして「Googleで画像を検索」を選ぶだけです。

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そうすると、画面右に検索結果として類似画像が並びます。複数の報道機関が自社ヘリで空撮をし、報道していることや、これが反原発デモではなく、2015年8月の安保関連法案に反対する集会であることがわかります。

Googleレンズは非常に便利なツールで、画像の一部をトリミングして、その部分に類似する画像を探すことも可能です。これで多くの画像を検証できるでしょう。

ただし、大量に検索結果が出てきて、どれがオリジナル画像かわからないことがあります。そういう時に便利なのが、TinEyeです。

TinEyeを活用する

これはJFCが2023年1月に配信した「稲田議員と皇室がチマチョゴリを着ている画像」は合成というファクトチェック記事です。

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この画像をそれぞれGoogleレンズで検索しても、まったく同じ画像やチマチョゴリの商品画像が大量に出てきて、オリジナル画像が見つけられません。

そこで、画像を古い順番に並べる機能がある画像検索ツールTinEyeを使います。TinEyeは、サイトに画像をアップロードしたり、画像URLを検索窓に入れたりすることでも使えます。しかし、もっと簡単に利用するために「InVID-WeVerify toolkit(以下、InVID)」のインストールをお勧めします。

Chromeブラウザの拡張機能として利用できます。ここからインストールしてみましょう。あとは、Googleレンズのときと同じように画像の上で右クリックし、「Fake news debunker by InVID and WeVerify」を選びます。そうすると、GoogleレンズやTinEyeだけなく、あらゆる画像検索ツールを一気に利用することができます。 

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ここではTinEyeのみを紹介しますが、例えば、ロシア語圏の情報ならYandex、中国語圏ならBaiduなど、同様のツールがあり、それぞれに強みがあります。

TinEyeを使って検索し、古い順番に並べる機能を使って「Oldest」で並べてみると、2016年8月のabc newsの記事と元画像が見つかり、チマチョゴリは合成された画像であることがわかります。

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JFCのファクトチェック記事は、それぞれ「検証過程」の部分で検証に利用したツールも紹介しているので、そちらも参考にしてみてください。

簡単な検証は一瞬でできる

ファクトチェック組織では、ご紹介したYandexやBaiduなど多種多様なツールを状況に応じて使い分けています。しかし、JFCファクトチェック講座3で紹介した「検証の4ステップ」のレベルであれば、GoogleレンズとTinEyeだけでも十分です。別のタブで検索結果を確認しながら記事を読むことを「横読み」とも呼ぶことは講座3でも触れました。

誤った画像が大量に拡散する背景には、こういった手法が知られていないこともあるでしょう。一つずつ細かく調べることは時間的に困難ですが、一瞬で使えるツールもあります。情報をシェアする前に右クリックで確認するクセをつけましょう。

次回は動画の検証です。今回使ったInVIDのさらなる活用法をご紹介します。

講座目次

  1. 意見や推測ではなく事実を検証する
  2. 検証は効果あり 検索やAIにも反映される
  3. 検証の4ステップ 「横読み」で効率的に
  4. 実践的な検索技術 効率的にソースを探す
  5. 画像の検証 GoogleレンズとTinEye
  6. 動画の検証 InVIDとYouTube検索
  7. AIコンテンツの検証 細部を見る
  8. 公開情報こそ重要 OSINT技術を使いこなす
  9. 国際的な標準ルール 透明性を確保する
JFC ファクトチェック講座 - 日本ファクトチェックセンター (JFC)
ファクトチェックの考え方や技術、便利なツールの活用方法を実践的に学ぶ連載です。

筆者略歴

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判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

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福井県知事選で初当選した石田嵩人氏が「日本は単一民族国家」と発言する動画が拡散しましたが、誤りです。日本政府はアイヌ民族を先住民族と認めています。国連人種差別撤廃委員会は沖縄の人々を先住民族と勧告し、様々な出自の在留外国人も増えています。石田氏自身も指摘を受けて訂正しています。 検証対象 拡散した投稿 2026年1月12日、福井県知事選に立候補していた石田氏が選挙期間中に「私は移民政策には反対です。理由はまず、日本は単一民族国家です」と語る動画を投稿し、拡散した。 検証する理由 1月27日現在、この投稿は1500件以上リポストされ、表示回数は189万回を超える。投稿について「移民云々以前に少数民族を無視するな」「無茶苦茶ウソつくやん」「日本は単一民族国家ではない」という指摘が多数ついている。 「日本は単一民族」という主張はこれまでにも繰り返し拡散している。知事選に当選した候補者の発言でもあるため、本人が訂正済みだが改めて検証する。 検証過程 「北海道の先住民族であるアイヌの人々」 単一民族国家とは、1つの民族で構成される国家のことだ。だが

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JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は2月28日(土)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0228.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的に

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理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

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JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

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