「原爆による少女の影」はCGで作った画像【ファクトチェックコラム】

「原爆による少女の影」はCGで作った画像【ファクトチェックコラム】

人の影が壁に写ったモノクロの画像が、「原爆が爆破した日、被災者の『人の影』が壁に残されていました」という文言と共に拡散しました。爆心地には「人の影」が残った建物もあります。しかし、ネットで拡散した画像の中にはCGで作られた画像も混じっていました。

検証対象

2024年5月22日、「爆心地となった場所の近くでは被災者の『人の影』がのこされています」という文言とともに、人の影などが建物に映った複数の画像がX(旧Twitter)で拡散した。

投稿のスレッドには他の人影の画像も並んだ。そのうちの一つが、少女が縄跳びをしているような影だ。


画像にはコミュニティノートがついており、「CGで描かれた『Innocent Shadow』という作品です」という説明とともに、制作過程の説明へのリンクがついている。

検証過程

資料館に残る実物の写真

広島と長崎では、原爆の熱線によって階段に人影が残ったり、ハシゴの影が塀に黒く残った。

拡散した画像のうち、少女が縄跳びをしているような画像以外は、原爆投下時に広島や長崎で、階段や板塀などに残された本物の画像だ。下の二点は広島平和記念資料館に展示されている。

住友銀行広島支店の階段に残った人影 米国戦略爆撃調査団撮影 米国国立公文書館蔵

        

影を含む階段部分は広島平和記念資料館に展示されている 住友銀行広島支店寄贈

縄跳びをする少女

縄跳びをする少女のように見える影の画像には「光が映し出した人影- 長崎にて 1945(昭和20)年8月」というキャプションがついていた。

この画像は、原爆によって刻まれた影の写真にインスパイアされたアメリカ在住のMark Slone氏が制作したものだ。

自身のウェブサイトでこの作品(オリジナルはカラー)を公開している。

Slone氏のウェブサイトで公開されている作品「Innocent Shadow」

縄を跳ぶ少女の足元の左側に見える黒い石は、作者が広島平和記念公園・原爆死没者慰霊碑をイメージしてつくったものだ。「安らかに眠ってください 過ちは繰返しませぬから」と刻まれている。

作者はアメリカに住むMark Slone氏

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、作者のSlone氏に取材した。Slone氏は2005年までNASA(米航空宇宙局)のエンジニアを勤めていた。趣味でCGを使ったアートを作っており、この作品は2002年制作だという。

作ったきっかけについてSlone氏はこう答えた。

「残念ながら私は日本に行ったことがありません。(中略)原爆による影の写真や本を見たのは小学生の時でした。その時、被爆した人々が経験したことを想像してみようと思ったのを覚えています」

「『凍りついた瞬間(Frozen Moment)』というテーマのCGIのコンテストがあり、この作品を作ることを思いつきました。友人たちに見せたところ、誰も核の影を意識していないことがわかったので、応募作品に添付した文書にそのことを書き加えました」

Slone氏は、時間をかけて試行錯誤を繰り返しながら制作したことを自身のウェブサイトでも紹介している。

Slone氏の作品は、光の反射を忠実に再現してリアルな画像を制作するPOVというCGプログラムで制作された作品のコンテストで1位になった。

判定

今回拡散した画像は、原爆の熱線によってできた影ではなく、CGで作られているため、実際の画像ではありません。しかし、原爆の悲惨さを訴える作品としては「本物」で、価値を持つものです。こういったものは「ファクトチェック」の検証に馴染まないため、判定はしませんでした。

ただし、こういったアート作品を事実と誤認して拡散すると、歴史が誤って伝わることにもなりかねないため、取り上げました。

あとがき

広島と長崎に投下された原爆によって、1945年末までに計約20万人以上の命が奪われたこと、その後も多くの人々が苦しんだことは事実です。

戦後79年が経った今、戦争や被爆の体験をどう未来へ繋ぐかは大きな課題です。その出来事を知った人が生み出した作品は、解決策の一つかもしれません。

Slone氏は、JFC の取材に対してこう答えています。

「この作品を作った2002年当時は、インターネット上に誤情報やフェイクニュースがこんなに現れるとは思ってもいませんでした。私のウェブサイトが『この画像は実際に存在する』という誤解を払拭するのに役立ったことを知って嬉しく思いました」

今回、JFCは作品の価値を否定するために検証したわけではありません。現実そのものではない作品にも歴史を伝える価値があります。しかし、それが現実のものと誤認されて拡散すると、誤情報になりうることには注意が必要です。

検証:宮本聖二
編集:古田大輔、藤森かもめ、野上英文


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

「ファクトチェックしたことない」半数、フィルターバブルなどの知識も普及せず 情報インテグリティ調査から見える課題と対策

「ファクトチェックしたことない」半数、フィルターバブルなどの知識も普及せず 情報インテグリティ調査から見える課題と対策

偽・誤情報の影響やその対策などの状況を総合的に把握するため、日本ファクトチェックセンター(JFC)は電通総研と共同で「情報インテグリティ調査」を実施しました。予備調査2万人、本調査5000人を対象に、JFCが実際に検証した15の偽・誤情報を使った影響調査の他、望ましい対策などを聞きました。 偽・誤情報の影響として「ストレスや不安を感じる」(48.3%)や、「ニュースに関する関心が低下した」(44.4%)などの回答が目立っています。 一方で「ファクトチェックをおこなったことがない」(47%)、「検証方法を学んだことはない」(64.3%)など、個人でも実践できる対策は普及しておらず、デジタル時代の情報環境を理解するための基礎的な用語の理解もほとんど広がっていないことが明らかになりました。 詳細版は月内に発表予定で、ここでは概要を紹介します。 偽・誤情報の影響「ストレス感じる」「ニュースに対する関心が低下した」 調査によると、「インターネット上の誤った情報・ニュースの存在があなたのニュースに対する態度や行動にどのような影響を与えていますか」という質問に対して「

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
ファクトチェック記事の増加と多様化 メディアリテラシー教育やAIツール開発など検証の実践的な知見を活用【JFC活動報告】

ファクトチェック記事の増加と多様化 メディアリテラシー教育やAIツール開発など検証の実践的な知見を活用【JFC活動報告】

日本ファクトチェックセンター(JFC)は2022年10月の設立からの活動をまとめた報告書を公開しました。詳しくはJFCサイトの「JFCとは」で章ごとにまとめていますので、そちらを御覧ください。 JFCとは日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェック(事実の検証)の実践とメディア情報リテラシーの普及に取り組む非営利組織です。民主主義の基盤であるデジタル公共空間の健全性を維持・向上させることを目的として活動します。 JFC活動報告「情報インテグリティのために」 JFCの設立経緯と組織構造:独立性を保つために JFCの設立経緯、体制、ファクトチェック組織としての独立性を保つための取り組みなどを説明しています。 JFCの設立経緯と組織構造日本ファクトチェックセンター(JFC)は、民主主義の基盤となるインターネットの言論空間の健全性を向上させることを目的とし、ファクトチェックとメディアリテラシー普及に取り組む非営利組織です。 拡散する不確かな情報について、証拠に基づいて真偽を確かめる「ファクトチェック(事実の検証)」、現代の情報環境への理解と対応力を高める「メディアリ

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
仏政府「第三次世界大戦が来る」と国民に食料備蓄指示? まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

仏政府「第三次世界大戦が来る」と国民に食料備蓄指示? まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

フランス政府が「第三次世界大戦が来る」として国民に食料備蓄を指示したとする投稿が拡散しましたが、誤りです。拡散した投稿はまとめサイトのXアカウントで、見出しは掲示板サイトのスレッドタイトルを引用しているのみです。 検証対象 2025年3月25日、「フランス政府、国民に食糧備蓄を指示『今年第三次世界大戦が来る』」という投稿が拡散した。この投稿は2025年3月31日までに296万回以上の閲覧回数と4500件以上のリポストを獲得している。 検証過程 検証対象のリンクは、まとめサイト「ツイッター速報〜BreakingNews」の記事だ。タイトルは掲示板サイト5ちゃんねるのスレッド「フランス政府、国民に食糧備蓄を指示『今年第三次世界大戦が来る』」で、The People’s Voice(TPV)が2025年3月20日に配信した記事「France Orders Citizens to Stockpile Food: “World War 3 Is Coming This Year”」を引用元にしている。 TPVは「大手メディアの扱わないニュースを扱うことで読者に真

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
運営委員会報告書及び監査委員会報告書を公開

運営委員会報告書及び監査委員会報告書を公開

運営委員会報告書及び監査委員会報告書を公開しましたのでお知らせいたします。JFCでは運営委員会を設置し、編集部がファクトチェックガイドラインに則って検証を実施しているかなど評価しています。運営委員会の内容は、運営委員会報告書として掲載されます。 また運営委員会と編集部全体のガバナンスが適正か確認する監査委員会を設置し、運営委員会報告書を閲覧するなどして監査を行っています。監査委員会の内容は監査委員会報告書として掲載されます。  なおこれらの適切な運用を図るためにルールを制定しており、「日本ファクトチェックセンター設置規程」(規程全文はこちら)及び「日本ファクトチェックセンター監査委員会運営規程」(規程全文はこちら)を公開しています。 これからもJFCは透明性確保のため、情報公開に努めて参ります。 運営委員会報告書2024年12月12日(報告書全文はこちら) 第1 運営委員の任命並びに委員長及び副委員長等の任命プロセス 第2 編集部メンバーの採用等編集に関わる人員 第3 外部機関との連携 第4 プラットフォーマー連携 第5 ファクトチェック記事の公開状況 第6 財務報告 第7 国

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は4月19日(土)午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0419.peatix.com/ 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような知識と

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)