電子レンジは食べ物の栄養を破壊し、発がん物質を発生させる?【ファクトチェック】

電子レンジは食べ物の栄養を破壊し、発がん物質を発生させる?【ファクトチェック】

「電子レンジは食べ物の栄養を破壊、発がん物質を発生させる」という言説が繰り返し拡散し続けていますが、これは誤りです。

検証対象

「電子レンジは食べ物の栄養を破壊、発がん物質を発生させる」という言説がTwitterなどで拡散(例1例2)した。
例1のツイートは、「電子レンジで調理したものを子どもに食べさせちゃダメ」と主張する根拠として電子レンジ調理の危険性を唱えている。

例1のツイートは2300回以上引用され、700件以上のいいねを獲得している(2023/07/30現在)。リプライには「衝撃的」「怖いですね」などの反応の一方で、「『何年以内に』『どれだけの確率で』亡くなったか言えない文章は啓発ではなくタダのデマ」「もし発ガン性物質が出ているのであれば、厚生労働省が動くはず」といった指摘もある。

「電子レンジは栄養素を損なう」「電磁波によって病気になる」などの言説は過去にも繰り返し拡散してきた。European Journal of Cancerが2018年に実施した調査によると、約5人に1人が「電磁波ががんの原因になる」と信じている。

検証過程

日本ファクトチェックセンター(JFC)は

  1. 電子レンジは食べ物の栄養を破壊する
  2. 電子レンジは発がん性物質を発生させる

の2点について検証した。

まず、電子レンジの仕組みを説明する。電子レンジは周波数が2,450MHz(=1秒間に24億5000万回振動する)の電磁波を利用して食品を温める。この電磁波は「マイクロ波」とも呼ばれる。電子レンジ内部に放出されたマイクロ波が食品内部の水分を細かく振動させることで摩擦熱が発生し、この熱が広がることで食品全体の温度が上がる。このようにして電子レンジは食品を温めている。

1. 電子レンジは食べ物の栄養を破壊する

WHOは「Radiation: Microwave oven(放射線:電子レンジ)」というページでQ&A形式で以下のように疑問に答えている。

「電子レンジで調理した食品は、従来のオーブンで調理した食品と同様に安全で、栄養価も同じである」「電子レンジで調理した食品が放射性物質になることはないと理解することが重要だ」という見解を示している。

ただし、加熱により栄養成分が壊れることはある。例えば、福井県は「電子レンジで加熱すると栄養素は壊れないの? 」という質問に対して「栄養成分の中には熱に弱いものもあり、電子レンジで調理をした場合、電磁波ではなく温度の上昇により栄養成分が壊れると考えられます」「従来の加熱方法では、食品の表面の急激な温度上昇(焦げ)による栄養成分の破壊が発生する場合もありますが、電子レンジを使うとこのような破壊を避けることが出来ます」と説明している。

また、管理栄養士の平井千里氏はハウス食品のサイトで「電子レンジによる調理は加熱が短時間で仕上がり、その分、野菜の栄養素が分解されずに残る可能性が高い」との見方を示している。さらに「茹でたり煮たりするのと違い、野菜が水に触れていない状態で加熱ができる(水溶性ビタミンなどが逃げない)ことからも、栄養素が残りやすい加熱方法」と説明している。

2. 電子レンジは発がん性物質を発生させる

WHO「Radiation: Microwave oven(放射線:電子レンジ)」で、「電子レンジの設計は、マイクロ波をレンジ庫内に封じ込めること、そしてスイッチが入り、かつ扉が閉じている状態でしかマイクロ波を発生させないことが確認されている。ガラス製の扉周りや扉を通り抜けてのマイクロ波漏れは、国際基準に推奨されるレベルより十分に低いレベルを限度とするように設計されている」「スイッチを切った後、空間や食品にマイクロ波エネルギーが残ることもない」と報告している。

また、WHOは電磁場(電場と磁場の総称)とがんの因果関係については、これまでの研究で「小児または成人のがんリスクの大幅な増加は見つかっていない」と説明している。

判定

電子レンジでの調理による安全性や栄養価は従来のオーブンで調理するものと同様だ。がんリスクの大幅な増加も見つかっておらず、誤りと判断する。

検証:住友千花、高橋篤史
編集:藤森かもめ、宮本聖二、古田大輔

検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

アメリカ・ヴァンス副大統領が日本のSNS規制を批判? 欧州に向けた発言【ファクトチェック】

アメリカ・ヴァンス副大統領が日本のSNS規制を批判? 欧州に向けた発言【ファクトチェック】

アメリカのJ・D・ヴァンス副大統領が日本のSNS規制を批判したという言説が拡散しましたが、誤りです。ヴァンス氏は2025年2月に欧州のSNS偽情報対策を批判する演説をしていますが、日本に向けた発言ではありません。 検証対象 2025年2月24日、「JDヴァンス副大統領が日本のSNS規制を批判」という情報が動画と共に拡散した。 2025年3月3日現在、この投稿は6700件以上リポストされ、表示回数は83万回を超える。この投稿について「ヴァンス副大統領の言う通りです」「ありがとう!」というコメントの一方で「どこ情報?」という指摘もある。 検証過程 動画の内容は 拡散した投稿の動画は1分5秒。ヴァンス副大統領と石破茂首相の画像を使って、独自のナレーションをつけている。以下のような内容で、ヴァンス氏が日本政府を批判したと説明している。 「アメリカの副大統領ヴァンス氏は日本政府が進めるSNS規制について言論の自由を脅かすものだとして強烈な批判を展開している」「ヴァンス氏はSNS上の言論を政府が規制することが単なる情報のコントロールにとどまらず民主主義の根幹

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
マイナンバーカードでの本人確認が禁止される?まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

マイナンバーカードでの本人確認が禁止される?まとめサイトによるもの【ファクトチェック】

「マイナンバーカードでの本人確認を禁止」との投稿が拡散しましたが、誤りです。拡散した投稿はまとめサイトのもので、見出しは掲示板サイトのスレッドタイトルを引用しているだけです。警察庁はマイナンバーカードの画像を送信して本人を確認する方法を2027年4月に廃止する方針です。 検証対象 2025年2月27日、「マイナンバーカードでの本人確認を禁止、偽造カードで銀行口座やクレカの不正取得が相次ぐ」との投稿が拡散した。 投稿は3月3日時点で2500件以上のリポストと70万件以上のインプレッションを獲得している。「役立たずのカード」「何の為にマイナカード作ったんだか?」などのコメントが付く一方で、「正しくはマイナンバーカードの画像での本人確認ね」との指摘もある。 検証過程 検証対象のリンクは、まとめサイト「Tweeter Breaking News —ツイッ速!」の記事だ。タイトルは掲示板サイト5ちゃんねるのスレッド「マイナンバーカードでの本人確認を禁止、偽造カードで銀行口座やクレカの不正取得が相次ぐ」で、NHKが2025年2月27日に配信した記事「マイナンバーカ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
外国人への生活保護は違法?/増える政治系の切り取り動画/国内外で拡散する災害陰謀論【今週のファクトチェック】

外国人への生活保護は違法?/増える政治系の切り取り動画/国内外で拡散する災害陰謀論【今週のファクトチェック】

外国人への生活保護は違法だと主張する投稿が何度も拡散しています。根拠とされる最高裁判決について検証しました。2024年以降、政治系の切り取り動画の拡散が目立ちます。岩手・大船渡市の山火事では、アメリカでも拡散した陰謀論が再び広がりました。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のファクトチェック トランプ大統領、消費税やガソリン税などを撤廃しない国は関税を10倍に? まとめサイトによるもの 米国のトランプ大統領が「消費税やガソリン税、自動車重量税を撤廃しない国は関税を10倍にすると発表した」と主張する投稿が複数拡散しましたが、誤りです。拡散元はまとめサイトで、見出しは掲示板サイトのスレッドタイトルを引用しているだけです。 トランプ大統領、消費税やガソリン税などを撤廃しない国は関税を10倍に?まとめサイトによるもの【ファクトチェック】米国のトランプ大統領が「消費税やガソリン税、自

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
岩手・大船渡の山火事は兵器によるもの? 災害時の陰謀論に注意【ファクトチェック】(追記と修正あり)

岩手・大船渡の山火事は兵器によるもの? 災害時の陰謀論に注意【ファクトチェック】(追記と修正あり)

岩手県大船渡市の山火事をめぐって「兵器によって起こされた」「スマートシティ化のために狙ってやっている」などの主張が拡散していますが、誤りです。アメリカの火災でも同様の情報がありました。災害時にはこうした陰謀論が拡散します。 検証対象 2025年2月27日頃から、岩手県大船渡市の大規模な山林火災をめぐって「火災は兵器によって引き起こされた」「DEW(指向性兵器)で焼き払っている」「大船渡市のスマートシティ化のために土地を確保して住民を追い払うことを狙って起こされた」などの主張が複数拡散している(例1 、例2、例3)。 中には44万を超える閲覧と1700のリポストを獲得しているものもあり、「狙い済まして町を潰すってときに今後もこういうことが起きますね」「不自然な火事が多すぎる」「やはり立候補地でしたか」など投稿内容を真に受けるコメントが多くついている。 これらの情報に関しては、NHKが「根拠のない情報」「偽情報」などと注意喚起する記事を出している。 検証過程 岩手・大船渡の山火事 2月26日頃、岩手県の大船渡市で山火事が発生した。3月3日の朝までに焼

By 宮本聖二