ブラジャーをつけたままのAED使用は金具で火傷?「可能性は極めて低い」【ファクトチェック】

ブラジャーをつけたままのAED使用は金具で火傷?「可能性は極めて低い」【ファクトチェック】

女性へのAED使用について「服を脱がさないとブラジャーの金具で火傷する」という言説が拡散しましたが、不正確です。AEDの専門家は「火傷をする可能性がなくはないが可能性は極めて低いし、重篤な火傷にはならない。救命を優先してほしい」と呼びかけています。

検証対象

2024年9月8日、女性へのAED使用について「服を脱がさないとブラジャーの金具で火傷or正常に貼れているかわからず専門職者が行ったとしても危険しかない」と主張する言説が拡散した。

この投稿は9月10日時点で2700件以上リポストされ、表示回数は600万回を超える。投稿について「AED講習で教えてもらってなかったな」「金属などは外さなければいけないはず」というコメントの一方で「完全なるデマ」という指摘もある。

検証過程

AEDとは、心臓がけいれんを起こして血液を流すポンプ機能を失った状態(心室細動)になった時、電気ショックを与えて正常なリズムに戻すための医療機器(AEDライフ)。2004年から一般市民も使えるようになり、様々な場所に設置されている。

日本AED財団「必ずしも外す必要はありません」

日本AED財団はウェブサイトの「よくある質問」(FAQ)で、「AED を女性に使用する場合、下着や胸の露出への配慮はどうすればいいですか?」という問いを設け、「AED のパッドを素肌に直接貼り付けることができていれば、ブラジャーは必ずしも外す必要はありません」「重要なことは、電気ショックの時間を遅らせないことです」などと解説している。

東京都多摩府中保健所「下着をずらして貼ることで対応できます」

東京都多摩府中保健所は公式サイトで「女性に配慮したAEDの使用方法について」というページを公開している。

AED使用について「AEDは電源を入れて2枚のパッドを素肌に貼りますが、服をすべて脱がせる必要はなく、下着をずらして貼ることで対応できます」「金属製品(ブラジャーのワイヤー部分、ネックレス等)はパッドにふれさせないようにしてください。パッドに触れていなければ、ネックレスは無理に取り外す必要はありません」などと明記している。

東京都多摩府中保健所のサイトより

日本AED財団専務理事 石見拓教授インタビュー

日本ファクトチェックセンター(JFC)はAED財団専務理事の石見拓京都大大学院医学研究科教授に取材した。

石見教授は「AEDは電流を流すので電極パッドを直接素肌に貼る必要がある。素肌に貼れるのであれば必ずしも服を全て脱がせる必要はない」「下着の金具や、アクセサリーの金属部分がじかに肌に触れている場合、火傷をする可能性がゼロではないが、重篤な火傷を生じる可能性は極めて低い。やけどよりも救命を最優先してほしい」と話した。

判定

AEDは下着をずらしてパッドを貼ることで対応できる。金属が肌にじかに触れている場合、火傷をする可能性がゼロではないが極めて低いため、拡散した言説は不正確と判定した。

あとがき

NHKは番組で、倒れた人が女性の場合、男性よりもAEDが使われにくいという調査結果や、女性を理由に使用が遅れ、重い意識障害を負った人について報じています(NHK「女性にAEDためらわないで」)。

石見教授は「救命は善意の行動です。自分やあなたの大切な人がいつ倒れるかもわかりません。そうした事態に出くわした時にためらわず助けることを称える、感謝する社会になってほしいと願っています」と話しています。

女性へのAED使用をためらわせる言説は他にも拡散しており、JFCは過去に検証して、誤りと判定しています。「消防署が女性へのAED使用に配慮を呼びかけ?【ファクトチェック】

検証:木山竣策、宮本聖二
編集:藤森かもめ、古田大輔、野上英文

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

ファクトチェックやメディア情報リテラシーについて学びたい方は、こちらの無料講座をご覧ください。ファクトチェッカー認定試験や講師養成講座も提供しています。

理論から実践まで学べるJFCファクチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介
日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

もっと見る

イワシやクジラの漂着は地震の影響?関連づける根拠やデータはない【ファクトチェック】

イワシやクジラの漂着は地震の影響?関連づける根拠やデータはない【ファクトチェック】

イワシが大量に海岸に漂着しているニュースとともに「地震の影響」といった言説が拡散していますが、根拠不明です。イワシやクジラ、イルカの海岸の漂着と地震を結びつけるデータはありません。 検証対象 北海道函館市の海岸に大量のイワシの群れが漂着した過去のニュース映像とともに「地震とかにお気をつけて下さい」「人工地震発生装置」「地震の前に打ち上げられる」などという投稿がXで拡散した(例1、例2、例3)。 検証過程 投稿に添付されていたのは、2023年12月7日に北海道函館市の海岸に大量のイワシの群れが漂着したことを伝えたANNニュースだ。 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、大きな地震と魚やイルカ、クジラの海岸への漂着と関連性があるのかを調べた。 イワシの漂着と地震との関連 JFCは、この投稿にも使われている2023年12月のイワシ漂着に関して、福島第一原発事故の処理水放出を関連づけて拡散した言説を検証したことがある。 その際にJFCが取材した道立総合研究機構 函館水産試験場調査研究部の鈴木祐太郎主査はイワシが大量に漂着する事例は「北海道や青森県で

By 宮本聖二
トランプ前大統領「ハイチ移民がペットを食べている」? 当局の否定相次ぐ【ファクトチェック】

トランプ前大統領「ハイチ移民がペットを食べている」? 当局の否定相次ぐ【ファクトチェック】

2024年9月10日の米大統領選テレビ討論会で、共和党候補ドナルド・トランプ前大統領が「オハイオ州に流入してきた連中が(州内のスプリングフィールド市で)犬や猫などのペットを食べている」と発言しました。トランプ氏の発言は誤りです。市の担当者は「移民コミュニティがペットを傷つけた情報はない」と否定。市警も「ペットが盗まれたり食べられたりしたという報告はない」としています。 検証対象 2024年9月10日の大統領選テレビ討論会で、共和党候補のトランプ氏は次のように発言した(発言部分は動画1や動画2)。 「スプリングフィールドにやってくる連中(ハイチ系の移民)は犬や猫を食べている。そこに住む人たちのペットを食べている」 その情報を即座に否定した討論会の司会者に対し、「テレビに映った人々が『私の犬が盗まれて食料にされた』と話していた」とも発言した。 トランプ氏の発言は波紋を広げ、オハイオ州の市庁舎に爆破予告が届くという事態にまで発展した。日本ファクトチェックセンター(JFC)は、トランプ氏の発言を検証した。 この発言は米メディアを中心にABC、BBC、CNN、米

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
小泉進次郎氏「年金受給は80歳から」? 開始年齢の選択肢を広げる発言【ファクトチェック】

小泉進次郎氏「年金受給は80歳から」? 開始年齢の選択肢を広げる発言【ファクトチェック】

自民党総裁選に立候補している小泉進次郎氏が「年金受給年齢は80歳からでいい」と発言したかのような言説が拡散しましたが、不正確です。現在の制度では、原則65歳受給開始で、60歳から75歳までの繰り上げ・繰り下げが選択できますが、小泉氏の発言は80歳まで選択肢を増やすものです。 検証対象 2024年9月の自民党総裁選に合わせて小泉進次郎氏が「65歳以上は『高齢者』なんてナンセンス』」「年金の受給開始年齢は『80歳でもいいのでは』」などと発言したという言説が拡散した(例1、例2、例3)。多いものは800万超の閲覧がある。 「いいわけねーだろ 親父は73で死んだわ」「国民の半数は一生年金を払って1円も認められないまま死んでいくんですね」と言った批判も広がっており、その多くは小泉氏が年金受給開始年齢を80歳まで遅らせるような発言をしたと受け止めている。 一方で、「進次郎は『年金80歳から』なんて言っていない」「あくまで個人の選択肢を広げるかどうか、という提案」などと拡散した投稿を否定する投稿や引用リポストもある。 この言説をめぐっては、InFactが検証して「不正

By 宮本聖二
ファクトチェック機関が減っている理由と「狭義の検証」に止まらない大手メディアの役割【解説】

ファクトチェック機関が減っている理由と「狭義の検証」に止まらない大手メディアの役割【解説】

「世界中のファクトチェック機関が資金難や外部圧力で岐路に立たされている」(2024年9月11日)という記事を日本経済新聞が報じました。ファクトチェック機関が減っているというデータを紹介しています。ファクトチェックはこのまま停滞・衰退していくのか。その背景と対策を解説します。 減っているのは新規参入 日経新聞の記事「ファクトチェック機関、運営岐路に 資金難や外部圧力で」が紹介したのは、米デューク大学のReporters’ Labが公開しているデータだ。2024年5月30日発表のデータによると、2022年に世界で活動しているファクトチェック機関の数は111カ国457だったが、2024年には439に減ったという。 ファクトチェック機関の多くは、この10年で誕生した。新しく生まれた組織もあれば、大手メディアの特設チームとして活動を始めたものもある。できたばかりで基盤が弱く、資金集めにも苦労するため、消えていく組織は以前から少なくなかった。 それでも、新しく生まれる組織が多いことがファクトチェック業界の急成長を支えていた。Reporters’s Labの集計では20

By 古田大輔(Daisuke Furuta)