JFCファクトチェック講座4:実践的な検索技術 効率的にソースを探す

JFCファクトチェック講座4:実践的な検索技術 効率的にソースを探す

「検証の4ステップ」で公的機関の発信を調べるにも、ソースを探すにも、最も役に立つのは「検索」です。インターネット利用者に必須の基本スキルですが、「サーチオペレーター」などの使いこなし方や便利な検索ツールの存在を知らない人がほとんどです。基礎から解説します。

検索の仕組みを理解する

皆さんは検索結果が並ぶ仕組みを知っていますか? ここでは最も利用され、様々な検索技術を活用して効率的にソースを探せるGoogleを例に解説していきます。

Googleには検索の仕組みについて詳しく説明しているページがあります。その中で検索結果がどのように選ばれているかについて触れているのが「ランキング結果」の項目です。

画像
Googleの解説ページ

クエリとは、検索窓に打ち込む語句を指します。単語の組み合わせでも、文章でも構いません。Googleはそのクエリの意味を読み取り、関連性が高くて、質(専門性や権威性など)が良く、ユーザビリティ(読み込み速度など)が高いコンテンツを検索結果として順番に並べます。

コンテキスト(文脈)も重要です。Googleが例として挙げるのが「フットボール」。シカゴで検索するとアメリカンフットボールやシカゴ・ベアーズの情報が出てきますが、ロンドンで検索すればサッカーの情報が出てきます。

注意すべきは、Googleを含む全ての検索サービスは完璧ではないということです。ネット上には無数の誤情報/偽情報があり、検索結果のトップページにそれらが並ぶこともあります。また、検索クエリと関連性のある「広告」が表示されることもあります。それらの質が高いとは限りません。

だからこそ、検索結果をより質が高く、あなたが探している情報に絞り込んでいく技術が必要です。

検索結果を絞り込む

基本メニューを使った絞り込み

画像

Googleの検索窓の下にある基本メニューだけでもある程度の絞り込みはできます。最も手軽で使いやすいのが「ニュースに絞った検索」。気になる話題について、新聞、テレビ、出版、ネットメディアなどがどう報じているかに検索結果を絞ります。

期間指定」も使いやすいツールです。検索結果の上位には新しい情報が並ぶ傾向がありますが、ある話題についてある時期に絞って情報を収集することが可能です。

「高度な検索」を活用する

Googleの高度な検索を活用すれば、様々な要素での絞り込みが可能です。言語、地域、最終更新日時、サイト/ドメイン、検索対象の範囲、ファイル形式、ライセンスなどです。これらを使いこなせれば、自分が求める情報をかなりの確率で効率的に見つけることが可能になります。

画像

この高度な検索を別の方法で使いこなすために必要なのがサーチオペレーターの知識です。これを学べば、応用を効かせて驚くような情報も見つけられるようになります。

サーチオペレーターを活用する

サーチオペレーターは、Googleの高度な検索で活用できるような絞り込みを検索窓に特定の文字や記号を打ち込むことで実施する手法です。使用頻度が高いものを挙げておきます。

画像
  • after: ある特定の日より後に絞る
  • before: ある特定の日より前に絞
  • site: ある特定のドメインに絞る
  • filetype: 特定のファイル形式に絞る
  • inurl: URL内の文字を指定して探す
  • * ワイルドカード。どんな語句でも代用して検索する

これらはすべて組み合わせて使用することが可能です。例えば、上の画像で示している「ワクチン site:pref.fukuoka.lg.jp filetype:pdf before:2021-1-31」は「福岡県のサイト(ドメインはpref.fukuoka.lg.jp)で、ファイル形式がPDFで、2021年1月31日より前の、ワクチンに関する情報を検索する」という意味になります。

実践的な検索の手順

検索はあらゆる人にとって、重要性を増している技術です。ネットで公開される情報が増え、かつ、その中で信頼性の高い情報を見つける必要があるからです。アメリカでリテラシー教育にとりくむNews Literacy Projectは、中学1年生以上向けの教材として「Google Like a Pro(プロのように検索しよう)」を公開しています。

画像
Google Like a Pro, News Literacy Project

ここで紹介されている8つのヒントを翻訳すると、以下になります。

  1. 引用符を使う
  2. ニュースに限定する
  3. 基本的な検索オペレーターを使う
  4. 括弧を使って検索オペレーターをグループ化する
  5. 期間を区切る
  6. 特定サイトに絞る
  7. サブドメインに絞る
  8. -を活用する

ここでは、私自身が普段から使っている検索手順を紹介します。検索対象によって、いろんな検索のパターンがあるので順不同です。

site:でドメインを絞る

例えば、ワクチンであれば政府(go.jp)や厚生労働省(mhlw.go.jp)、世界保健機関(WHO、who.int)などの公式発表を最初に検索します。あらゆる情報に関して、公的機関や当事者の企業などがどういう発信をしているか、していないかを調べます。政府と厚生労働省のドメインを見ればわかるように、go.jpで調べて総務省などの情報もたくさん出てくるから、そこから厚労省に絞る、というような使い方もできます。

after:/beforeで期間を区切る

例えば、東日本大震災の発生直後に関する情報を調べたいときに、単純に「東日本大震災」と検索すると、新しいニュースや公的機関が情報をまとめたページなどが検索上位に並びます。発生直後に絞りたいのであれば、「地震 after:2011-3-10 before:2011-3-17」などと検索したほうが良いでしょう。

検索語句を入れ替え、組み合わせる

求めている情報が一度で出てくることは、ほとんどありません。検索窓に打ち込むキーワードを何度も入れ替えたり、組み合わせたりすることで、目的の情報にたどり着くことができます。

-で絞り込む

検索語句を入れ替えたり、組み替えたりするだけでなく、シンプルに必要ない検索結果を消していくのに便利なのが「-」です。例えば、インフルエンザのワクチンについて調べたいのに、新型コロナの情報が出てくる場合に「-コロナ」と打ち込みます。

英語で検索する

インターネットで最も活用されている言語は英語です。日本に関連する情報でも、英語で検索したほうが情報が見つかることがあります。例えば、在日米軍に関する情報だったり、グローバルな話題の新型コロナウイルスやウクライナだったり。英語は苦手という人も、Google翻訳DeepLを使えば、日英・英日を簡単に翻訳できます。

Fact Check Explorerを使う

ファクトチェック講座3で紹介したFact Check Explorerは非常に便利です。Googleが集めた世界中のファクトチェック記事のデータベースです。残念ながら日本はBuzzFeed Japanによるファクトチェック記事しか収集していませんが、新型コロナやウクライナなど、翻訳され、世界中に共通して広がる偽情報/誤情報が多いため、確認をおすすめします。

検索の下調べにAIを使う

予備知識がない分野を調べるときに、どこのドメインにより正確な情報がありそうか見当もつかないことがあります。そういうときは、下調べにAIを使いましょう。AIは完璧ではないので、ChatGPTBardでまず聞いてみて、それをもとに検索で確認していくことが必須です。

例えば、イギリスの高額納税者について調べようとしていて、「イギリス 高額納税者」で調べても、該当する情報が出てこないときに、Bardでイギリスの高額納税者リストを公開しているウェブサイトがあるか聞いてみると「The Sunday Times The Tax List」と教えてくれます。

調査報道にも使える

サーチオペレーターは、世界中の記者がソーシャルメディア上の調査報道にも活用しています。また、検索の際には様々なデータベースを知っておくと便利です。それらは、ファクトチェック講座8のOSINTの回で解説する予定です。

次回は、偽情報/誤情報に利用されることが多い画像の検証について解説します。

講座目次

  1. 意見や推測ではなく事実を検証する
  2. 検証は効果あり 検索やAIにも反映される
  3. 検証の4ステップ 「横読み」で効率的に
  4. 実践的な検索技術 効率的にソースを探す
  5. 画像の検証 GoogleレンズとTinEye
  6. 動画の検証 InVIDとYouTube検索
  7. AIコンテンツの検証 細部を見る
  8. 公開情報こそ重要 OSINT技術を使いこなす
  9. 国際的な標準ルール 透明性を確保する
JFC ファクトチェック講座 - 日本ファクトチェックセンター (JFC)
ファクトチェックの考え方や技術、便利なツールの活用方法を実践的に学ぶ連載です。

筆者略歴

画像

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

次々と出現する企業や著名人の偽アカウントに注意 一つの神社だけで100を超える事例も

次々と出現する企業や著名人の偽アカウントに注意 一つの神社だけで100を超える事例も

XやInstagramなどのSNSで、企業や著名人や神社などの公式を装う偽アカウントが続々と出現しています。通報されて削除されても、また新しいものが生まれる状況で、一つの神社だけで100を超える偽アカウントが確認される例もあります。日本ファクトチェックセンターだけでなく、新聞やテレビなどもこの問題を取り上げて来ましたが解決していません。 上野東照宮の偽アカウントが100を超える 東京都台東区にある上野東照宮のX公式アカウントは2025年4月22日、大量の偽アカウントがあると注意喚起の投稿をした。 「Xの上野東照宮偽アカウントが、報告しても報告しても減らず、日に日に増えるばかり、今朝数えたら120ほどありました」 Xでアカウント検索すると、プロフィール欄に「PayPayポイントをプレゼント」と書かれた上野東照宮を騙るアカウントが大量に見つかる。 神社の偽アカウントは他にも確認されている。 東京大神宮(東京都千代田区)のX公式アカウントも4月21日、「偽アカウントの存在が複数確認されました。当宮の写真を使用しておりますが一切関係ございません」と投稿している

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
日本ファクトチェックセンターは「反日左翼」? データだけ見ると「自民党の犬」? 偽情報の標的と検証対象はどう変わっていくのか

日本ファクトチェックセンターは「反日左翼」? データだけ見ると「自民党の犬」? 偽情報の標的と検証対象はどう変わっていくのか

日本ファクトチェックセンター(JFC)への批判で最も多いのは「偏っている」「検証対象を恣意的に選んでいる」というものです。「JFCは偏っていません」と口だけで反論しても説得力がありません。データを見てみましょう。 「反日」「反自民」などの批判の中身 X上での日本ファクトチェックセンターや筆者(古田)あての批判には、例えば、以下の様なものがあります。 「反日的なファクトチェック」「左翼御用達偏向機関」「反日圧力団体」「立憲民主党のサポーター」 これらの批判の多くに共通するのはJFC編集長(古田)が過去に朝日新聞で働いていたことに言及していることです。批判の論理としては「朝日新聞=反日であり、朝日新聞で働いていた古田も反日であり、現在も朝日新聞の影響下にあると見られる」というものです。 ちなみに古田が朝日新聞を辞めたのは10年前の2015年。以降、取材を受けたことやイベントのゲストに呼ばれたことはありますが、給与をもらったことや何らかの契約を交わしたり、指示を受けたりしたことはありません。また、取材を受けた回数では、朝日よりも読売新聞の方が多いです。 JF

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
ヒカキン氏「サリンは撒かれてよかったと思う」と発言? 捏造した画像【ファクトチェック】

ヒカキン氏「サリンは撒かれてよかったと思う」と発言? 捏造した画像【ファクトチェック】

YouTuberのヒカキン氏が「サリンは撒かれてよかったと思う」と発言したという情報が拡散しましたが、誤りです。ヒカキン氏は過去にそのような投稿をしていません。投稿したアカウントは過去にもヒカキン氏の誤情報を拡散しています。 検証対象 2025年4月22日、「麻原大好きなHIKAKINマジでエグい」という文言と共に、ヒカキン氏のXアカウントが「サリンは撒かれて良かったと思う 今の政治は日本の魚介ぐらい終わってるからな みんなも今は亡き真の聖人麻原様に敬意を払おう」と発言しているかのような画像付き投稿が拡散した。 2025年4月24日現在、この投稿は1000件以上リポストされ、表示回数は615万回を超える。投稿について「ヒカキンさんを見る目が変わったわ」「これガチならエグすぎる」というコメントの一方で「HIKAKINの名を使ってこの記事はやり過ぎ」という指摘もある。 検証過程 投稿主は過去にも誤情報を拡散 今回拡散した投稿を発信した「麻原彰晃名言bot」は、オウム真理教の元代表麻原彰晃(本名・松本智津夫)元死刑囚の名言を紹介するbotを名乗っている。

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
日本は車の安全試験でボンネットにボウリング球を落とす?  過去に否定された誤情報【ファクトチェック】

日本は車の安全試験でボンネットにボウリング球を落とす? 過去に否定された誤情報【ファクトチェック】

アメリカのトランプ大統領が各国との関税交渉に関連して、非関税障壁の一例として日本ではボウリング球を車に落とす安全試験があると主張しましたが、誤りです。過去にも検証された誤情報です。 検証対象 4月20日、トランプ氏は自らが設立したソーシャルメディアTruth Socialで各国の非関税障壁の例を8つ記して投稿した。6番目に「Protective Technical Standards(保護技術基準)」として「Japan’s bowling ball test(日本のボウリング球テスト)」を挙げている。 検証過程 トランプ氏は、大統領1期目の2018年に同様の発言をしていた。ワシントンポストの当時の記事によると、日本では車体の耐久性を確認するために「ボーリング球テスト」があり、「車のボンネットに20フィート(約6メートル)の高さからボウリング球を落としてへこんだら不合格になる」と演説したという。 ボウリングボールを落とすテストはない 国土交通省によると、日本の自動車の製造・販売業者は、国が定める安全や環境の基準について、43項目の審査に合格したうえで

By 宮本聖二

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月28日(日)午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0518.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのよう

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)