日本ファクトチェックセンター(JFC)

国際

ガザの子供が極度の飢えから地面の草を食べる動画？【ファクトチェック】

「ガザの子供は極度の飢えから地面の草を食べる」という言説が動画とともに拡散しましたが、誤りです。 2022年から世界で戦争や災害などが起こるたびに繰り返し拡散している動画で、少なくとも2023年10月に始まったイスラエルとイスラム組織ハマスの戦闘より前に撮影されたものです。検証対象 2024年1月15日、「ガザの子供は極度の飢えから地面の草を食べています」という文章と共に、地面に座り込んだ子供が、手に握った草を食べる動画を載せたポストが拡散した。同じ動画は英語でも拡散している。投稿について「ひどすぎる…」という声の一方、「この映像は2022年以前のシリアのものだそうです」などと指摘する声も見つかる。検証過程検証対象ポストの左下の「From」から投稿元の動画がわかる。ポストの説明をGoogle翻訳すると「これらはアラブとイスラムの裏切りの表れであり、国際共謀のイメージであり、世界の不和と捕らわれからの解放の必要性を物語っています」と書かれている。ガザの映像とは書いていない。この動画のスクリーンショットで、Google画像検索すると同じ動画

災害

（能登半島地震）輪島市の集団避難はビルゲイツの別荘に連れていかれる？【ファクトチェック】

「輪島市の集団避難はビルゲイツの別荘に連れていかれる」との言説が拡散されましたが、誤りです。石川県では、白山市の石川県立青年の家と白山ろく少年自然の家の2施設で受け入れています。検証対象 X（旧Twitter）上では、今回の集団避難を「長野のビルゲイツ別荘か淡路島の日本版エプスタイン島に連れて行かれ食べられてしまいます」などとする投稿があった。この投稿は1月19日時点で68万件以上の表示と、2800件以上のいいねを獲得している。検証過程避難は輪島市内の3つの中学校が被災して授業再開の目処が立たないことから実施した。輪島市の中学生401人のうち希望した約250人が、1月17日午前9時過ぎに輪島市からバス4台とワゴン車1台に分乗して出発した。出発の様子は複数の報道機関が取材している（NHK石川NEWS WEB）。これらのバスは、同日午後1時半過ぎに約100キロ離れた白山市にある「石川県立白山ろく少年自然の家」と「石川県立青年の家」に到着した。到着の様子はテレビ金沢が取材している（日テレNEWS）。この2施設は様々な自然体験施設として、これま

原発・放射能

（能登半島地震）志賀原発から海上に油19800リットルが漏れ始めた？【ファクトチェック】

「志賀原発から海上に油19800リットルが漏れ始めた」という言説が拡散しましたが、誤りです。北陸電力によると、施設内で1万9800リットルの油が漏れましたが、海面で確認されたのは約6リットルで、すでに中和剤等で処理しています。検証対象 2024年1月8日、「志賀原発さん、突然海上に油19800リットルが漏れ始めてしまう…」という投稿がX(旧Twitter)で拡散した。投稿したアカウントは独立系ニュースメディアを名乗るNews Sharingでまとめサイトだ。この投稿は2024年1月18日時点で4500回以上リポストされ、表示回数は100万回を超える。返信欄には「油田かな？」「電源とか大丈夫なんだろか」との意見の一方で「よく読むと海に1万9800リットルの油が流れた、とは発表してない」と指摘する声もある。拡散した言説について、ファクトチェック団体リトマスは、海へ流出したのは6.1リットルであり、「ミスリード」と判定している。検証過程言説の根拠は読売新聞の記事 Xの投稿に添付されているURLはNews Sharingの記事で、これはYah

災害

（能登半島地震）隆起で障害と化した消波ブロック？【ファクトチェック】

「隆起の影響で消波ブロックが汀線部障害と化した」という言説が画像とともに拡散しましたが、誤りです。添付の画像は、2020年に陸上自衛隊が北海道で、敵の車両の上陸を防ぐ演習のために設置したものです。検証対象 2024年1月13日、「隆起の影響で完全に汀線部障害と化した消波ブロック」というコメントと共に、浜辺に消波ブロックが並ぶ画像がX（旧Twitter）で拡散した。汀線（ていせん）部とは、「海面と陸地とが接する線」のことである。 2024年1月16日現在、このポストは1700回以上リポストされ、表示回数は100万回を超える。能登半島地震で、沿岸部の海底が総延長約85キロにわたって隆起し、陸地となったと報じられた直後だっただけに、石川県で起きたことのように誤解させる恐れがある投稿だ。検証過程日本ファクトチェックセンター（JFC）が、ポストの画像をGoogle画像検索したところ、拡散した画像と完全に一致するものが見つかった。一致したのは、「陸上自衛隊幌別駐屯地（公式）」の広報用Xアカウントによる2020年9月8日のポストだった。このポ

災害

（能登半島地震）政府の被災者への貸付はたった20万円？【ファクトチェック】

能登半島地震について、政府の被災者への貸付がたった20万円だとして、政府の対応を批判する言説が拡散しましたが、不正確（ミスリード）です。20万円の貸付は被災者支援策の一部で、家屋の全半壊などには、ほかにも支援制度があります。検証対象能登半島地震をめぐって2024年1月11日、「政府が被災者に20万円の貸付をするって言ってるけど、家が崩壊したり、甚大な被害にあった人に、たった20万円じゃ足りない」などという投稿がX(旧Twitter)上で拡散した。2024年1月15日現在、この投稿は1400回以上リポストされ、表示回数は870万回を超えている。検証過程生活福祉資金貸付（福祉資金［緊急小口資金］）の特例について言説は、被災地で当面の生活費を必要とする世帯に対して貸し付ける「生活福祉資金貸付」の特例を指していると見られる。この特例は厚生労働省が各都道府県知事宛に出した通知だ（1月9日付）(厚労省)。貸付金額は原則10万円以内だが、世帯に死者がいたり、世帯員が4人以上いたりするなどの場合は最大で20万円だ。災害時の被災者支援制度について

災害

（能登半島地震）仮想通貨で寄付を呼びかけるサイト？　 LINEやSNSで広がる偽サイトに注意【ファクトチェック】

能登半島地震をめぐり、実在する団体の寄付金募集サイトをまねて、仮想通貨で支援を呼びかける偽のサイトが現れました。LINEのオープンチャットやSNSから偽サイトへ誘導する手法が拡散しているため、注意が必要です。検証対象 2024年1月1日の能登半島地震後、実在する団体の寄付金募集のウェブサイトをまねた偽の寄付金募集サイトが拡散した。サイトは仮想通貨で寄付金を募っており、「【緊急】2024年能登半島地震　被災地支援活動にご支援をお願いします」「目標金額：1,000,000USDT」「達成率18.96％　支援人数1533人」などと書かれている。2024年1月13日現在、サイトは削除されている。検証過程支援を呼びかける投稿のリンクをクリックすると、USDT(仮想通貨)での支援を促すサイトに繋がる。寄付ボタンをクリックすると、名前やメールアドレスなどの個人情報入力画面が表示された。サイトには、実際に被災地支援をしている公益社団法人Civic Forceのロゴがある。 Civic Forceの公式サイトを確認すると、同団体は、今回の能登半島地震で実際に寄付を

災害

（能登半島地震）金沢市が用意した1.5次避難所入るのに罹災証明書が必要？【ファクトチェック】

「金沢市が用意した1.5次避難所に入るには罹災証明書が必要」との言説が避難所の写真と共に拡散しましたが、誤りです。写真の避難所を設置したのは金沢市ではなく石川県で、県は罹災証明書は不要だと発表しています。検証対象 2024年1月9日、「金沢市はこれを用意したけど、まず罹災証明書を取ってからというお役所仕事　とりあえず入れてあげてあとからじゃだめなのか？これも一時的な場所なのに！！！」という投稿が拡散した。2024年1月12日現在、投稿は削除されているが、インターネットアーカイブから内容を確認できる。この投稿はインターネットアーカイブに保存された時点で3600回以上リポストされ、表示回数は130万回を超えている。また、元投稿が削除されても同じような言説の拡散は続いている。検証過程添付の写真をGoogleで画像検索すると、写真は石川県金沢市にある「いしかわ総合スポーツセンター」のアリーナ（体育館）を撮影したものだと分かる。能登半島地震で被災した人々を受け入れる1.5次避難所を開設したのは金沢市ではなく石川県（日本経済新聞、朝日新聞）。1.5次避難所

災害

（能登半島地震）ヤマザキパンは添加物だらけ、人口削減のためにパンを運んでいる？【ファクトチェック】

2024年1月1日に発生した能登半島地震をめぐって、「ヤマザキパンは添加物だらけ、人口削減のためにパンを運んでいる」とする言説が拡散しましたが、誤りです。山崎製パンは食品添加物を使用していますが、国が評価する安全性の基準に沿ったものです。検証対象 2024年1月3日、「ヤマザキパンは添加物だらけ。心身共に弱ってる被災者の方々の弱みに漬け込んだやり方は許せない」という言説がX(旧Twitter)で拡散した。添付された画像には「人口削減のため被災地にパンを運んでるんだよー」という文言が付いている。 2024年1月10日現在、このポストは1200回以上リポストされ、表示回数は124万回を超える。投稿について同調するコメントの一方で「今は厳しい基準の元決められている」「あり得ないポスト」と指摘する声もある。検証過程食品添加物の不安を煽る言説は多数存在し、これまでも日本ファクトチェックセンター(JFC)が検証している。厚労省のウェブサイトによると、食品添加物は「食品の製造過程または食品の加工・保存の目的で使用されるもの」である。厚労省は食品添加物につい

文化・エンタメ

パンダの1日のエサ代は100万円？【ファクトチェック】

「パンダの餌代が1日100万円」という言説が拡散しましたが、誤りです。公開されている資料や飼育する動物園などへの取材から、パンダのみへの餌代を抽出することは難しいですが、100万円よりもかなり少ない金額になると推定されます。検証対象 2023年11月24日、「パンダの餌代が1日100万円！年間3億6000万円もかかるなんて。」というポストがX（Twitter）で拡散した。このポストは2024年1月5日現在、約14万回の表示回数と600件以上のリポストを獲得している。検証過程パンダにはジャイアントパンダとレッサーパンダの2種が存在するが、一般的にパンダと言えば大型のジャイアントパンダを指す。 2023年2月22日放送のNHK「クローズアップ現代」によると、2023年現在、日本国内でジャイアントパンダを飼育しているのは、東京都立恩賜上野動物園（東京都）で4頭、アドベンチャーワールド（和歌山県）で4頭、神戸市立王子動物園（兵庫県）で1頭の3か所で計9頭。王子動物園が飼育するタンタンは2023年12月に中国に返還される予定だったが2024年末に延期となっ

国際

トランプとスノーデンが24時間以内にテレグラムで生中継？【ファクトチェック】

「トランプとスノーデンが24時間以内にテレグラムで生中継」とする言説が国内外で拡散しましたが、誤りです。添付された画像は合成写真で、生中継の事実はありません。検証対象 2023年12月20日、「ドナルド・トランプとエドワード・スノーデンが24時間以内にテレグラムで生中継されます！」という言説がX（旧Twitter）で拡散した。画像にはトランプ元大統領とスノーデン元CIA職員が写っている。2024年1月4日現在、このポストは650回以上リポストされ、表示回数は88万回を超える。リプライ欄では「本当だといいですね」と願う声や、「2年前に出回ってた写真ですね」と指摘する声もある。検証過程日本ファクトチェックセンター（JFC）はまず画像を検証した。スノーデン氏の部分を選択してGoogle画像検索すると、「新刊『スノーデン独白』とインタヴューでたどる、世界一有名な告発者の軌跡」という記事が見つかる。この記事は、2019年に公開されたWIRED社によるスノーデン氏のインタビュー記事であり、トランプ氏との対談のものではない。一方で、トランプ

経済

日銀が宮崎駿監督を提訴？【ファクトチェック】

日本銀行が生放送での発言をめぐって、宮崎駿監督を提訴したという言説が拡散しましたが誤りです。ネットニュースの記事を装った偽広告で、読者を投資サイトへ誘導します。検証対象 2023年12月27日、「日銀、宮崎駿を提訴　生放送の発言で」という投稿がX(旧Twitter)の広告機能で拡散した。リンク先のサイトにはNTTドコモが運営する「gooニュース」のロゴがあり、記事には提供元として「読売新聞オンライン」のロゴがある。内容は宮崎駿監督が日本テレビの番組「news zero」で投資について語ったというものだ。2024年1月4日現在、投稿のリンクから偽サイトには繋がらなくなっていたが、X上の投稿はまだ存在している。検証過程日本ファクトチェックセンター（JFC）は、2023年12月21日にもgooニュースを装った柳井正氏に関する偽記事についてファクトチェックをしている。今回の検証対象は、宮崎氏の名前と写真を使っているが「日銀、〇〇を提訴　生放送の発言で」という投稿の文面は前回の偽記事と全く同じものだ。今回の検証対象については、弁護士ドットコムニュースも記

文化・エンタメ

研ナオコさんが70歳で自宅死去葬儀では数千人が涙？【ファクトチェック】

歌手の研ナオコさんが自宅で死去という言説が拡散しましたが誤りです。拡散元のYouTubeアカウントは著名人の訃報に関する偽情報を多数配信しています。検証対象 2023年12月11日、「研ナオコさんが70歳で自宅死去葬儀では数千人が涙」という動画がYouTubeに投稿され、X（旧Twitter）などで拡散した。動画では、研ナオコさんの画像が流れ、「帰省中に交通事故にあった」と音声が流れる。 2023年12月27日現在、動画は144万回以上再生されている。Xでは歌手のASKA氏も「研ナオコさんのこと、嘘だよね？」と投稿し、リポスト300件以上、表示回数は87万件を超える。投稿について「知らなかった」「亡くなったんだ」などのコメントの一方で「悪質なデマだ」との指摘もある。検証過程研ナオコさんは、動画が投稿された9日後の2023年12月20日、公式Instagramで食事する様子を動画で投稿している。また、公式HPによると、2023年12月23日に福島県富岡町での公演に出演している。日本ファクトチェックセンター（JFC）が会場の「富岡町文化交流セン

医療・健康

心不全の原因はサウナブーム？【ファクトチェック】

サウナブームと心不全などの増加を結びつける言説が繰り返し拡散しています。今回拡散したのは「心不全が謎の急増、日本では120万人突破、原因はサウナブームか」というまとめ記事で、誤りです。根拠としているのは東京新聞の記事ですが、その記事はサウナに言及していません。検証対象 2023年12月13日、「心不全が謎の急増、日本では120万人突破、原因はサウナブームか」との投稿・まとめ記事が拡散した。この投稿は2023年12月21日時点で2300回リポストされ、表示回数は300万回にのぼる。返信欄には「サウナは我慢大会じゃない」「サウナは心臓の負担すごそう」とサウナ利用への危機感を示す声の一方で、「誤解を生むポスト」「記事読んでサウナの文字を探したがタイトルにしか無くて困惑」との指摘もある。検証過程日本循環器学会と日本心不全学会は、心不全を「心臓が悪いために、息切れやむくみが起こり、だんだん悪くなり、生命を縮める病気」と定義した上で「医学の専門用語としては、『病気』ではありませんが、心臓が悪いことを総合的に表現する言葉として、ここでは『病気』と表現しま

国際

日本がハマスやタリバンをテロ組織のリストからはずした？【ファクトチェック】

「日本がハマスやタリバンをテロ組織のリストからはずした」という言説が拡散しましたが、不正確です。掲載基準の変更で公安調査庁のリストからハマスなどが外れたのは事実ですが、基準の再検討がされているほか、様々な資料に今も掲載されています。検証対象 2023年11月29日、「BREAKING: Japan has removed Hamas, Taliban from the list of terrorist organizations.（速報：日本がテロ組織のリストからハマスとタリバンを削除した）」という英文のポストがX（Twitter）で拡散した。2023年12月4日現在、このポストは約316万回の表示回数と約1.5万件以上のリポストを獲得している。検証過程公安調査庁サイトからの組織名の削除現代東アラブ地域の政治に詳しい青山弘之・東京外大教授の2023年11月29日の記事によると、青山教授が確認した時点で、公安調査庁サイトの「世界のテロ・武装組織等」の項目に54のテロ・武装組織が掲載されていた。ただし、以前はリストにあった183の組織名などが削

経済

日銀、生放送の発言で柳井正を提訴？【ファクトチェック】

日本銀行が、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏を提訴したという言説が拡散しましたが誤りです。ネットニュースの記事を装った投稿で、読者を投資サイトへ誘導するための偽広告です。検証対象 2023年12月20日、「日銀、柳井正を提訴　生放送の発言で」という投稿がX(旧Twitter)の広告機能で拡散した。2023年12月21日現在、表示回数は19万件を超える。投稿について「こんなのわざとやっている」「マジか」「ツイッターちゃんと広告審査しろよ」などのコメントがついている。検証過程投稿に添付されたリンクをクリックすると「日本銀行が生放送での発言で柳井正さんを提訴」という記事が出てくる。柳井正氏と政治評論家の寺島実郎氏が対談する写真が添えられており、「このスキャンダルは、生放送中に柳井正さんが誤って番組で秘密を暴露したことから勃発した」という書き出しで始まっている。サイトにはNTTドコモが運営する「gooニュース」のロゴがあり、記事には提供元として「読売新聞オンライン」のロゴもあるが、報道記事の見出しや書き出しとしては不自然だ。

文化・エンタメ

韓国は日本から間違ったハロウィンの文化を取り入れてしまった？【ファクトチェック】

韓国・梨泰院で150人以上が亡くなった雑踏事故を受けて、「韓国は日本から間違ったハロウィンの文化を取り入れてしまった」というツイートが拡散しました。「日本のせい」という言葉が一時、Twitterの日本のトレンドにもなりました。しかし出典元の記事に「日本から間違ったハロウィン文化を取り入れた」とは書かれておらず、このツイートはミスリードです。検証対象 2022年11月1日、「【悲報】韓国は日本から間違ったハロウィンの文化を取り入れてしまった」という「Tweeter Breaking News ーツイッ速！」のサイトを引用したツイートがいくつか拡散した。これに関連したツイートの中には「出ました。『日本のせい』」「自分達の警備のミスを日本のせいにするのか？」といったコメントがあった。Twitter上では一時、「日本のせい」という言葉が日本のトレンドにもなった。検証過程このツイートにリンクしている「Tweeter Breaking News ーツイッ速！」のページを確認すると、元の投稿は、掲示板サイト「5ちゃんねる」に2022年10月31日に書き込まれ

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